日本膵臓学会、日本肺癌学会、日本胃癌学会、日本外科学会は8月19日、大鵬薬品から「アブラキサン点滴静注用100mg供給に関するお詫び」について周知依頼があったとして、学会員への情報提供を開始した。当面の対応について各学会は、①現在、アブラキサン点滴静注による治療を継続中の患者を優先する、②新規治療については代替治療等をご優先する―との見解を公開した。

◎日本臨床腫瘍学会　ホームページで情報提供を開始

このほか日本臨床腫瘍学会もアブラキサン点眼静注用100mgの出荷調整をめぐり、大鵬薬品の出荷調整に関する案内文をホームページ上に掲載し、会員への情報提供を開始した。

◎日本胃癌学会が患者向け見解　パクリタキセルへの切り替えが最善策

日本胃癌学会はアブラキサンの出荷調整に伴う「胃癌の患者さんに及ぼす影響」について患者向けの文書を公開した。日本胃癌学会としては、「今回のような非常事態においてはアブラキサンをパクリタキセルに切り替えるのが最善の策であり、切り替えたために効果が落ちる可能性は低いと考えている」と指摘。主治医と相談するよう求めている。なお、パクリタキセルは胃癌治療ガイドラインの評価で「推奨される」 となっている。

◎全国がん患者団体連合会の天野慎介理事長　田村厚労省らに要望書提出

全国がん患者団体連合会の天野慎介理事長も8月20日、田村憲久厚労相などに「アブラキサン点滴静注用 100mg」の出庫調整並びに供給停止に関する要望書を提出した。要望書では、特に膵がんにおいて、1次および2次治療であるGem+nabPTX（ゲムシタビン＋アブラキサン）療法で使用され、アブラキサンの使用量の3分の2が同療法であることから「不可欠の薬剤となっている」と指摘。「がん患者には死活問題となりかねない状況」と強調した。

その上で、①アブラキサン供給停止に至った理由、対応策や代替策、今後の見通しについて速やかに情報公開を行う、②医療機関での在庫状況等を把握し、特に必要とする患者に対して同薬剤が適正に配分されるようにする、③厚生労働省や大鵬薬品のホームページ等を通じて、最新の対応状況を広く一般に公開する―と要望した。

要望書は、田村厚労相のほか、鎌田光明・厚労省医薬・生活衛生局長、吉田易範・厚労省医薬品審査管理課課長、藤原康弘・医薬品医療機器総合機構理事長、小林将之・大鵬薬品社長に提出された。