【MixOnline】記事一覧2
リジェネロン・サンズ部門長 リブタヨ皮切りに日本戦略を加速 オンコ・コマーシャル部門80人超に拡充

リジェネロン・サンズ部門長 リブタヨ皮切りに日本戦略を加速 オンコ・コマーシャル部門80人超に拡充

2025/10/03
リジェネロン・オンコロジー領域国際部門のチェマ・サンズ部門長は10月2日、オンラインで本誌インタビューに応じ、抗悪性腫瘍剤リブタヨを皮切りに日本市場でのオンコロジー戦略に注力する考えを表明した
AWSジャパン 次世代医療基盤としての医療MaaS構築目指す 神戸大学と包括連携協定締結

AWSジャパン 次世代医療基盤としての医療MaaS構築目指す 神戸大学と包括連携協定締結

2025/10/03
アマゾン ウェブ サービス ジャパン(AWSジャパン)は10月2日、超高齢社会と過疎化による医療課題の解決に向けて、神戸大学大学院医学研究科と神戸大学医学部付属病院との間で、教育・研究・医療分野にわたる包括連携協定を締結した。
アクーゴの一変承認と出荷制限に係る承認条件変更の可否を審議へ 10月16日の再生医療等製品部会で

アクーゴの一変承認と出荷制限に係る承認条件変更の可否を審議へ 10月16日の再生医療等製品部会で

2025/10/03
厚生労働省は10月16日に薬事審・再生医療等製品・生物由来技術部会を開催し、サンバイオの再生細胞薬・アクーゴ脳内移植用注(一般名:バンデフィテムセル、開発コード:SB623)の一変承認と承認条件変更の可否を審議する。
ジェトロ アクセラレーションプログラム始動 再生医療などで海外スタートアップの国内参入支援

ジェトロ アクセラレーションプログラム始動 再生医療などで海外スタートアップの国内参入支援

2025/10/03
日本貿易振興機構(ジェトロ・JETRO)は10月1日、日本市場への参入や日本企業との協業・連携を目指す海外のスタートアップを対象としたアクセラレーションプログラム「Japan Entry Acceleration Program(JEAP)」を実施すると発表した。
JCRファーマ ファブリー病治療薬のバイオ後続品 9か国の開発・販売権をオマーン企業に許諾

JCRファーマ ファブリー病治療薬のバイオ後続品 9か国の開発・販売権をオマーン企業に許諾

2025/10/03
JCRファーマは10月1日、遺伝子組換えファブリー病治療薬・アガルシダーゼベータBS点滴静注「JCR」について、オマーンに本社がある製薬企業Menagen Pharmaceutical Industries社に海外9か国における独占的開発・販売権を許諾する契約を締結したと発表した。
久光製薬 再生可能エネルギー導入 2050年までのカーボンニュートラル実現へ

久光製薬 再生可能エネルギー導入 2050年までのカーボンニュートラル実現へ

2025/10/03
久光製薬は10月1日、国内の所有拠点で使用する電力のすべてを、実質的な再生可能エネルギー由来の電力へ、順次切り替えていくと発表した。
日医・松本会長 26年度診療報酬改定で物価・賃金上昇対応明確化で「新たな仕組み」2案 真水で対応を

日医・松本会長 26年度診療報酬改定で物価・賃金上昇対応明確化で「新たな仕組み」2案 真水で対応を

2025/10/02
日本医師会の松本吉郎会長は10月1日の定例会見で、物価・賃金上昇が続くなかで、2026年度診療報酬改定では「賃金物価が大きく上昇した場合については、それに応じて適切に対応する新たな仕組みの導入の検討を明確化しておく必要がある」と主張した。
米トランプ大統領 ファイザー製品の薬価引下げ合意 700億ドル追加投資で3年間の関税猶予 ファイザー

米トランプ大統領 ファイザー製品の薬価引下げ合意 700億ドル追加投資で3年間の関税猶予 ファイザー

2025/10/02
米トランプ大統領は9月30日(現地時間)、ファイザーの医薬品価格を他の先進国が支払う最低価格 (最恵国待遇価格)と同等に引き下げることで同社と合意したと発表した。
大阪国際がんセンター 「問診生成AI」と「看護音声入力生成AI」の実運用開始 医療者の業務負担軽減

大阪国際がんセンター 「問診生成AI」と「看護音声入力生成AI」の実運用開始 医療者の業務負担軽減

2025/10/02
医薬基盤・健康・栄養研究所、大阪国際がんセンター、日本IBMは10月1日の記者説明会で、「問診生成AI」と「看護音声入力生成AI」の実運用を大阪国際がんセンターで開始すると発表した。
INESと日本総研が26年度薬価改革で提言 再生医療等製品の特徴評価する有用性加算新設を

INESと日本総研が26年度薬価改革で提言 再生医療等製品の特徴評価する有用性加算新設を

2025/10/02
新時代戦略研究所(INES)と⽇本総合研究所は10月1日、2026年度薬価制度改革で新規モダリティの評価が焦点となるなかで、再生医療等製品の特徴を評価する有用性加算の新設を提言した。
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