持田製薬の持田直幸代表取締役社長は2月3日に開いたメディア懇談会で、長期ビジョンである2031年のありたい姿の実現に向け、「（医薬品関連事業など）各事業でニーズをとらえた特色ある製品をラインナップすることを目標に取り組んでいく」と述べた。今後期待を寄せるパイプラインとして、国内第２／３相臨床試験に入った月経困難症の治療薬候補・MD-352（開発コード）などを紹介した。

同社では31年に目指す事業規模として、創薬を中心とした医薬品関連事業とバイオマテリアル事業で売上高400億円を目標とし、事業全体では売上高1400億円、営業利益率15％を掲げている。その上で、22～24年の中計期間を「土台作りの３年間」と位置付け、「イノベーション創出と生産性向上をテーマに取り組んできた」と振り返った。

◎婦人科領域　「新たなジエノゲスト製剤」が国内第２／３相試験開始

中核を担う医薬品関連事業のうち、婦人科領域では月経困難症を予定適応症とするMD-352が国内第２／３相臨床試験に入った。現時点では「新たなジエノゲストの製剤」という点以外は非開示としているが、持田社長は「月経困難症に新たな治療選択肢を提供し、患者さんのQOLに貢献していきたい」と語った。月経困難症については、24年に新設した疾患啓発推進室を中心に、YouTubeやデジタルサイネージでの動画配信や、高校生向けに情報を盛り込んだノートの制作・配布などにも取り組んでいる。持田社長は「他社にはない独自性を持った取り組みを行っていきたい」と狙いを語った。

同社の強みではあるバイオシミラー事業では、アダリムマブBSやペグフィルグラスチムBSなどを展開。関節リウマチを予定適応症としたトシリズマブのバイオ後続品（開発コード：RGB-19）も製造販売承認申請に向けた準備を進めている。政府が取り組み方針を示すなどバイオシミラーの使用促進に向けた動きも活発だが、持田社長は「バイオ後続品の推進は大いに結構なこと。ただ、高額療養費制度があると、患者の自己負担がなく後発品に変わりにくいという現状がある。その点も含めて考えていかないと、全体として推進していけないのではないか」との考えを示した

◎siRNA医薬品開発　「非常に有望なモダリティ」　近く前臨床試験移行の候補も

また、創薬研究については、低分子干渉RNA（siRNA）医薬品の開発に注力して取り組んでいることを紹介した。「優れた性質を持つことから非常に有望な医薬品のモダリティだ」（持田社長）と強調した。現在進めている複数のプロジェクトのうち、近く前臨床試験へ移行する予定の候補も出てきているという。