富士経済は、日本の不妊治療薬市場が2025年に200億円を突破するとの市場予測をまとめた。21年は144億円だったため、25年は21年比で約４割増しとなる。市場成長の主な理由は、22年４月に生殖補助医療が保険適用となったことで新規患者が増えるため。ただ、受診者が43歳未満であることや１子当たり６回までとする条件があるため、「（不妊治療は）自由診療が中心である状況が続く」と分析。25年の市場規模の30％程度が保険診療での販売額になるとしている。

この市場予測は、富士経済の専門調査員が参入企業や関連企業・団体などへのヒアリングのほか、関連文献調査、社内データベースを併用してまとめたもの。調査期間は22年５月～６月。

富士経済の調べによると、不妊治療薬の市場規模（メーカー出荷ベース）は、22年は169億円になると見込まれ、前年比17.4％増になると分析。23年以降は、23年187億円、24年199億円、25年208億円――と推移すると予測した。

22年４月から人工授精（AIH）や生殖補助医療が保険適用となって新規患者が増えるほか、月経障害治療薬や更年期障害治療薬の一部製品について生殖医療ガイドラインで推奨度A、Bとなっている治療薬が保険適用となったことから伸長するとしている。