米医師会雑誌（JAMA）9月13日号では、医療経済専門家による、医薬品の費用対効果分析（CEA）についての基本的考え方、その特徴などについての研究報告を掲載した。

報告は、HHS(厚生福祉省)傘下の公衆衛生局（PHS）が主導して組織した「保健及び医薬品の費用対効果についての検討会」（Panel on Cost-Effectiveness in Health and Medicine）がまとめた。

検討会は、1996年に第1次検討会が設置され、第1回目の報告書をまとめた。その後、欧州では多くの国々が保険償還に費用対効果の考えを取り込むようになるなど費用対効果をめぐる環境も大きく変化、最近の状況を把握するために、PHSは2012年に第2次検討会を発足させた。その検討会がまとめたのが今回の報告書である。

検討会のメンバーは、マクマスター大学のDavid Feeny教授（経済学）、ミネソタ大学のKaren Kuntz教授（医療政策）、シカゴ大学のDavid Meltzer教授（医療政策）ら13名である。

著者らは、「この第2次検討会の目的は、CEAを継続的に進歩させることとヘルスケア・リソースの使用についての賢明かつ効率的および公正な決定をすることに役立てることにある」と話している。

報告書は、CEAの特徴として、新たな検査や治療法、予防法または公衆衛生上の介入法の適正な使用ができるようにどのようにそれらを採用するかの情報を提供する。また、費用対効果の高い代替治療があれば、それに変え、古い介入法などへの投資をやめることにも役立つ。CEAは、政策決定者に代替法を選別させ、彼らの計画や財政上の必要性から最善のものを決定するための根拠となる情報とともに各介入法についての相対価値の比較のための枠組みを提供する―などをあげた。

その上で、今後は、ヘルスケア・リソースは限られているので、政治家を含む政策決定者へのCEAについての教育が重要な任務であることを強調している。

米国研究製薬工業協会（PhRMA）は10月3日、同報告について、医薬品の適正な価値の評価モデルの構築を進めることはPhRMAの価値に見合ったヘルスケアを推進するという立場と合致すると評価するコメントを発表した。