2024年4月から実施された「医師の働き方改革」によって、医師はより効率的に業務をこなす必要が生じている。その限られた時間の中で、製薬メーカーの医薬情報担当者（MR）から薬剤に関する知見を受け取る機会が少なくなるとの懸念もある。こうした医療従事者の様々な状況に対応するため、ノバルティス ファーマではいち早くデジタルコミュニケーター（DC）を設置し、メールや電話、Web面談などを活用して情報を提供している。業界最大規模の陣容を誇る同社DCの背景や取組み、今後への期待について、フォーカスをあてる。

「医師の働き方改革」などの状況変化に即し約６０人体制のＤＣを配置

ノバルティス ファーマのデジタルコミュニケーター（DC）は、デジタルで医療従事者へ情報提供を行う部署として、2023年3月に設立された。その背景には、コロナ禍におけるMRの訪問規制をきっかけにデジタルによる情報提供が浸透したことに加え、2024年4月より導入された「医師の働き方改革」という変化に備えたことが挙げられる。

同社デジタルコミュニケーション ヘッドの後藤卓也氏は「もともとは2020年からDCの前身となるリモートコミュニケーターが一部の製品を対象に活動していました。2023年3月に、より多くの製品情報をお届けするにあたり、一つの部署に集約し組織を立ち上げました。様々な社会状況に対応し、医療従事者の方々の限られた時間の中で、迅速かつ的確に情報提供を行い、ひとりでも多くの患者様に貢献することを目的とした取り組みです」とDC発足の経緯を説明する。

 今までの情報提供活動は、直接訪問を行うMRが中心だったが、DCはデジタルのみでのコミュニケーションを行う新たな試みとなる。ノバルティス ファーマでは、当時業界最大規模となるＤＣを配置した。

 「一口にDCと言っても、担当する領域によっても形は変わってきます。課題はDC全体としてだけでなく、領域ごと、チームごとにあります。まずはやってみて、そこから学んで、修正していく。進みながら、知識や経験を集積していくことがすごく大事だと感じています。メンバーが日々新たなことに挑戦し、知識や経験を蓄積しているので、将来に向けた貴重な財産を築けていると実感しています」と後藤氏は話す。

 約1年の活動を経て、2024年4月から「医師の働き方改革」が導入された現在、ますますデジタルによる情報提供のニーズが高まっている。更なるニーズに応えるべく、2024年7月から同社DCの組織体制を更に拡大し、約20製品約30適応症を主な対象に情報提供を行っている。

DCとMRの協働関係を築くことで広がる情報提供の可能性

循環器領域のDCである荻野愛美氏は2023年2月までMRとして現場を訪問しており、DCの業務に可能性を感じ、自ら手を挙げた。しかし、「DCとしての業務を始める前は、デジタルでMRと同じことをやるのかなと思っていたのですが、実際にやってみたら全く異なりました」と振り返る。

 「MRの時は特定のエリアを担当していましたが、現在は特定のエリアがないため、より広い範囲の先生方に情報提供が可能です。また、MRの頃は対面で頻繁に面談できましたが、デジタルの場合は機会が限られているため、一回の面談が有意義な内容となるようさらに注力するようになりました。初めての先生とお話しする際は、―回のWeb面談で先生のニーズに合うご提案をし、満足度の高い情報を提供するなどのスキルが求められます。Web面談での伝え方だけでなく、電話での話し方や先生方にお送りするメールの内容などDCメンバーで試行錯誤を重ねる日々です」

 DCの最大の特徴は、“医療従事者がいつでも、どこでも、聞きたい時に、すぐに繋がれる”ことだ。その強みを活かしつつ、MRとの連携も大切にしている、と荻野氏は語る。たとえば、ある離島の医師はMRとの接点もあったが、離島ということもあり、定期的な面談が難しい状況だったためDCがWeb面談を行うことになった。

 「事前にMRとしっかり情報を共有し、かつ先生の文献や病院のホームページなどもチェックし、先生が必要としている情報やお役に立ちそうな情報を検討しました。その結果、先生との面談の中で、治療へのこだわりと患者さんへのお困りごとをお伺いすることができ、お困りごとに対する提案など、先生の課題解決に役立つ情報を提供することができました。その後はMRに連携することで、DCとMRの協働関係を築くことができています。対面だけではなくデジタルという選択肢を先生方にご提供することで、DCとMRの双方から先生の好まれるチャネルを通じた情報提供が可能になると感じています」と荻野氏は話す。

これまで情報を届けられなかった全国の医療従事者、そして患者さんへ情報を届けたい

荻野氏は「製薬企業の中で、ノバルティスのDCが業界をリードするようなデジタル営業組織に成長し、これまで情報を伝えきれていなかった全国の医療従事者の方々に情報をお届けしたいと思っています」と抱負を語る。

後藤氏は「私たちは日常生活で、デジタルによって物理的な距離の問題を解消するだけでなく、あらゆる物事が可視化・効率化される便利な生活を享受しています。そして、それは先生方の日常生活も同様です。しかしながら、製薬メーカーとのやりとりでは、日常生活での便利さを十分に享受できていない。私はそこに違和感を覚えます。世の中で当たり前のことが、なぜ製薬業界ではできないのか。日本は国民皆保険であるため、どこにいても一定水準以上の医療を受けることができます。それにもかかわらず、最新・最適な情報が先生に届かず、その結果として患者さんに適した治療をお届けできないようなことは、この情報社会においてはあってはいけないと思います。医療従事者の皆さまへ情報をしっかりとお届けすることで、患者様により幅広い治療をお届けすることが、私たちDCの大きなミッションです。」と、力強い決意を示した。

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