北里大学北里研究所病院・炎症性腸疾患先進治療センター長の日比紀文氏は、東京都内で行われたファイザー主催の潰瘍性大腸炎治療に関するプレスセミナーで講演し、炎症性腸疾患の今後の治療について、治療薬の発達で炎症が抑えられ、いかに長期にわたる寛解維持を安全に行うかが必要になっているとして、医師ほかメディカルスタッフの連携によって個々の患者に合った治療を行い、支えていくことが重要であると指摘した。外来治療が可能になり、生活しながらの治療になることから、かかりつけ医、かかりつけの薬剤師との情報交換が大事だとし、特に院外の薬剤師との連携については「十分できていない」と課題に挙げた。

日比氏は、炎症性腸疾患は20代、30代の比較的若年層で発生し、根本治療がないため、速やかな寛解導入と寛解維持治療が大切であるとした。寛解維持治療は長期にわたることから、治療、適時の相談・指導を受けられる体制が必要であり、そのためにチーム医療が求められるとした。患者の病態、周辺環境など様々であることから、医師だけでなく看護師、薬剤師、管理栄養士などのそれぞれの職能を活かした分担と連携により、個々の患者に合った治療を進める重要性を強調し、「皆（チーム）で治療していく時代に入った」と述べた。

内科治療、チーム医療の発達で、外科手術が回避できるようになり、外来治療、日常生活を送れるようになってきていることから、かかりつけ医、かかりつけの薬剤師との連携も大事になると指摘した。日比氏は「寛解維持となれば、紹介いただいた先生のところへ患者さんを戻す。かかりつけの先生から電話やメールで相談を受けることもあるが、院外の薬局とは十分に情報交換ができていない。専門性を持った薬剤師も増えているが、院外では様々な薬が出ているので、それらについての情報交換は大事だ」と、自身の経験を交えて話した。