ジェネリック医薬品の使用は、米国の医療費を隔日で約10億ドル節減、2011年には1930億ドル節減し、過去10年（2002年-2011年）では1兆ドル以上の節減をしたことが、米国ジェネリック医薬品協会（GPhA ）がIMS Institute for Healthcare Informaticsへ委託した研究報告で明らかになった。GPhAが8月2日発表した。

「ジェネリック医薬品節減研究」（Generic Drug Savings Study）と題するその報告書では、さらに以下の点を指摘している。

＊2011年の節減額は対前年比22%の伸びを示し、1998年以降最大の伸びを記録した。過去10年間の平均よりも10%ポイント高い伸びだ。
＊薬効別にみると、抗うつ剤、鎮痙剤などCNS（中枢神経）系用剤、心血管系用剤のジェネリック医薬品が2011年の節減額の57%を占めた。
＊2011年には、米国での40億枚の処方せんの約80%をジェネリック医薬品が占めているが、総薬剤費に占める割合は27%に過ぎない。

GPhAのRalph　G　Neas理事長兼CEOは、同研究報告について、「本報告書で示された知見はジェネリック医薬品業界が素晴らしい成果を上げたばかりでなく、今後も上げることが見込まれることの証左だ」と評価したうえで、「議会やホワイトハウス（米政府）が直面する財政難への準備をさせることを明示したものであり、ジェネリック医薬品やバイオシミラーの使用が、誰もが死に物狂いで模索している（財政の）穴埋めをするのに最善の方法であることを示している」と指摘した。

同理事長兼CEOは、さらに、「医療制度と国民経済の持続可能性は手ごろな価格の医薬品が入手できるかということに大きく依存している」とジェネリック医薬品の経済への貢献について強調した。

GPhAは、ジェネリック医薬品普及の原動力となった1984年の「ハッチ・ワックスマン法」に触れ、同法の施行によりジェネリック医薬品が普及しても、新薬開発のスピードは低下せず、高脂血症薬LipitorやZocor、抗うつ剤ProzacやPaxil、抗血小板薬Plavixなどブロックバスターが続々開発され、新薬とジェネリック医薬品のバランスがうまくとれ、新薬業界とジェネリック医薬品業界そして米国の消費者の間における、「ウィン・ウィン」の状況形成に貢献したと同法を評価した。