【MixOnline】記事一覧2
後発医薬品の安心を取り戻すことが振興策
厚労省医政局経済課 林俊宏課長

後発品の安心を取り戻すことが振興策

2021/04/26
「安定確保や品質確保ができるところ(企業)のみ残っていくことが大前提だ。後発医薬品の安心を取り戻せる方向に向かわせることこそが産業振興策だと思っている」――。厚生労働省医政局経済課の林俊宏課長はこう話す。
2025年までに「6製品+20以上の適応拡大」
武田薬品 堀井貴史・日本オンコロジー事業部長

成長率「10%中盤」の確保に挑戦

2021/04/01
武田薬品グローバルオンコロジービジネスユニット(GOBU)の堀井貴史・日本オンコロジー事業部長は3月3日、本誌とのインタビューに応じ、2025年度までに「6製品+20以上の適応追加」で成長率「10%中盤」を確保する方針を明言した。
新型コロナで事実上の診療報酬改定を断行
薬剤は診察と不可分一体 財源切り分けは不適当

21年度薬価改定は如何に決まったか

2020/12/29
2021年度薬価改定は、平均乖離率5%以上の品目を対象とすることで決着した。実は私が注目したのは薬価改定と同時に、感染予防策を講じた医療機関に対し、初・再診に5点(医科)上乗せすることが21年度の予算編成に向けた大臣折衝で決まったことだ。
120万人のPHRを整備 オンライン診療サービス開始
MDVのオンライン診療サービス

データを持つ患者だけをつなぐ

2020/11/30
国内最大級の3300万人以上の診療データベースを保有するメディカル・データ・ビジョン(以下、MDV)が10月27日から、オンライン診療サービスの本格的な提供を始めた。
「MR認定要綱」公布 訪問時のバッジ着用は義務
MR認定センターが「MR認定要綱」公布

適正使用に必要な情報活動を行う“専門家”と位置づけ

2020/10/31
MR認定センターは10月23日、「MR認定要綱」を公布した。要綱の第1条には「MRが患者志向に立ち医薬品の適正使用に必要な情報活動を行う“専門家”として、生涯にわたり資質の向上が図られ、もって国民の保健衛生の向上に貢献することを目的とする」との文言を掲載した。
ポストコロナ時代のデジタル活用最前線
大日本住友のiMRとvMR

ポストコロナ時代のデジタル活用最前線

2020/07/31
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、製薬各社のMRは在宅勤務や外勤自粛を経験した。5月末に政府の緊急事態宣言が全面解除され、徐々にMR活動も正常化に動き出した。
オンライン診療経験医師の4割超 MRとのリモート面談に抵抗なく
MRとのリモート面談に抵抗なく

オンライン診療経験医師の4割超

2020/07/31
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、医療機関訪問を前提としていたMRの活動のあり方を変えた。医師を“アポなし訪問”して面会することは感染拡大防止の観点からNGとなり、MR活動はいま、アポイント面談や、リモート面談を含むデジタル活用が主軸になりつつある。
MR活動の主戦場はリモートに
チャネル多様化にどう対応するか

MR活動の主戦場はリモートに

2020/07/31
新型コロナウイルス感染症の第2波、第3波が今秋以降に到来するとの警戒感から、医療機関側が引き続きMRの院内活動の自粛を要請するケースが散見されている。
疾患啓発綱領 6つの「行動基準」を明記
疾患啓発(DTC)研究会

疾患啓発綱領 6つの「行動基準」を明記

2020/07/31
疾患啓発(DTC)研究会はこのほど、「疾患啓発綱領」を策定した。近年のインターネットの普及により、患者やその家族が疾患に関連する情報についてネットを通じて入手するケースが増加している。
DTC活動は企業視点でやってはいけない
疾患啓発研究会 高橋義宣・綱領策定委員長

DTC活動は企業視点でやってはいけない

2020/07/31
本研究会は、疾患啓発活動について、正しい知識を習得し、関係法令や業界内自主規範等を理解した上で健全な方向に進んでいくための情報交換の場が必要との考えから2011年に創立された。
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