社会構造や社会システムの変革は、その時の“働き方”に大きな影響をもたらします。コロナ禍を経て、「毎日通勤電車にのって出勤する」といった“当たり前”はもはや過去のものに。代わりにデジタル化が急速に進展し、WEB会議やオンライン面談は一過性のものではなくなりました。かつて当たり前のように存在した支店・営業所などのワークスペースをバーチャルの世界に置き換えた企業も出始めています。では、こうした新たな時代に即した働き方について、企業はどのように対応しているのでしょうか。ミクス編集部が製薬各社に対し、アンケート調査を行ったところ、「副業・兼業」など、社員に対し、働き方の選択肢を増やしている企業の姿が見えてきました。背景にあるのは、社員の自律型な成長への期待です。どのようなことなのか考えていきましょう。

ミクス編集部は、主要製薬企業19社を対象に、各社が従業員に行っている“働き方改革”を調査しました。下記の図表はその結果です。

トップは副業・兼業　
社内公募・自己投資支援制度で“成長”を後押しする企業も

働き方改革に関して導入した施策のトップは、「副業・兼業」でした。回答企業からは、「社外での成長機会を提供することによるスキル向上やオープンイノベーションの推進」を期待する声、それに「社員の自律的な成長・進化、多様な人材が働く職場環境の醸成を後押しする」との狙いを掲げるコメントが寄せられました。　

社内公募制度（９社、53％）、自己投資支援制度（８社、47％）を導入しているという企業も目立ちました。この２つの選択肢については、「組織の活性化や事業の発展」を目指しているため、両方を導入したという企業がほとんどです。ある内資系企業は、「企業の活性化のためには、社員の挑戦を後押しする人事上の取り組みが必要であると考えた。単一の業務だけでなく、様々な業務を多角的に経験することが社員のキャリアアップにつながる」との回答を寄せてくれました。

導入企業数は少ないものの、社内留学制度（４社、24％）、遠隔地勤務制度（２社、12％）、週休３日（２社、12％）を選択した企業もありました。社内留学制度を選択した外資系企業は、「人生100年時代においては、自己研鑽や趣味などのプライベートな面においても充実した時間を持つことを可能にする職場環境が非常に重要だ」と指摘。そのうえで「キャリアは自分の手で切り開くものであるため、自分からチャレンジできる環境を整えた」と回答しています。

働き方新時代は社員の経験や知見が重要に

アンケート調査の結果、見えてきたのは、各企業がコロナ禍を経て定着し始めた“新たな日常”に即した形になるようにと、働き方の選択肢を増やしている姿です。新たな日常とは、言わずもがなデジタル化が急速に進められた日々のことです。

ＭＲについても、オンライン面談やWeb講演会などのデジタルコンテンツを使った情報提供活動が定着しつつあります。製薬企業はＭＲ数を減らし、支店や営業所を統廃合する動きを活発化させていますが、この流れをコストカットと位置付けるのは単純すぎます。むしろ、デジタル化時代に見合うビジネストランスフォーメーションを意識したものと捉えたほうがよさそうです。

加えて最近では、物価高やエネルギー価格の高騰、さらには人口減少の急速な進展といった変革も激しく、社会構造や社会システムを揺り動かす要因となっています。こうした変化の激しい時代に、ビジネス上の価値観も変革するのは自然な流れです。もはや過去からの蓄積で、ビジネス上の価値観を作り上げることは難しくなり、社員一人ひとりの経験や知見が重要視される時代がやってきたのです。

すると大切になるのが、デジタル時代に見合う人財の育成です。企業が働き方の選択肢を増やしている背景には、社員の自律的な成長を促し、社会構造や社会システムの変革に対応しようという狙いがあるのです。現に、「自己投資支援制度」の導入など、自ら学びの機会を創出するよう背中を押し、会社として時間や費用などで支援する動きもみられます。

では社員１人ひとりはそれにどう応えていくべきなのでしょうか。ある企業は、編集部のアンケートに、「現状の課題を理解し柔軟に対応できる社員とそうでない社員との二極化が見られ、その差はますます拡大している」と回答しました。課題や時代の変化に柔軟に対応していくためには、キャリアを人任せでなく、自分自身が切り開くという発想が大切です。自分に合った働き方や成果の出し方を選び取るという前向きな姿勢こそが、今こそ１人ひとりに問われている課題といえるのではないでしょうか。

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