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医薬ビジネスのDX化最前線
医師・個人事業主 中村浩己

流行に踊らされないDXの本質は何か

2022/10/01
変化に引きずられる側に回るのか、変化をリードする側に回るのか、その差は大きい。製薬業界の未来を睨み、私が重要視し注力してきたことを述べる3回シリーズの最終回は、デジタル・トランスフォーメーション(DX)についての考察である。
薬価改定財源は医療の質向上に 薬剤と診療は不可分一体
日医常任理事 城守国斗氏

薬価改定財源は医療の質向上に 薬剤と診療は不可分一体

2022/09/01
「23年度改定でも、医療の質向上という観点で現場の意見を聞きながら、必要財源等については政治と一緒に検討していく」――。中医協診療側委員を務める日本医師会の城守国斗常任理事はこう話す。
国民目線で流通・薬価、医薬品産業を考えるとき
有識者会議の議論

産業政策のビジョンを描く礎にすべき

2022/09/01
厚生労働省は8月、「医薬品の迅速かつ安定的な供給のための流通・薬価制度に関する有識者検討会」を立ち上げた。現行の市場実勢価格加重平均値調整幅方式が導入されてから20年以上が経過した。
周回遅れの日本の製薬ビジネスを考える

周回遅れの日本の製薬ビジネスを考える

2022/07/01
日本の製薬ビジネスはいま大きな分岐点に差し掛かってきた。2000年代初頭のブロックバスターモデルが全盛期だった時代はもはや終わりを告げようとしている。
民間の発想を折らない制度議論が必要
キーパーソンは薬価制度をこう読む くすり未来塾・長野共同代表

民間の発想を折らない制度議論が必要

2022/05/01
薬価流通政策研究会・くすり未来塾の長野明共同代表(元日薬連保険薬価研究委員会委員長)は本誌取材に応じ、「薬価流通改革提言Ⅱ」について、「もっと深掘りしようという意見があれば、この提案を変更、追加することはやぶさかではない。
薬剤費の動向、卸や企業の状況も考慮して検討する
キーパーソンは薬価制度改革をこう読む 厚労省・紀平薬剤管理官

薬剤費の動向、卸や企業の状況も考慮して検討する

2022/05/01
厚生労働省保険局医療課の紀平哲也薬剤管理官は本誌取材に応じ、「今後の中間年改定のあり方や調整幅の議論、薬価制度を考えるうえでは、制度のあり方としてきちんと整理なければいけないということはあるにせよ、現状の薬剤費の動向、卸や企業の状況も考慮して、検討していく必要がある」との見解を示した。
製薬各社別影響率 長期収載品、G1品の影響度強まる
22年度薬価改定 編集部調査

長期収載品、G1品の影響度強まる

2022/04/01
ミクス編集部は製薬各社(有効回答54社)に、2022年度薬価改定の影響を調査した。21年4月からの影響率ではエーザイが「9%台半ば」、大日本住友製薬が「約8%台半ば」と回答。主力品の特許切れがあった企業に加え、長期収載品比率の高い企業や、G1品目が主力品の企業で影響度が大きい結果となった。
分析ガイドラインの理解のために
クレコンメディカルアセスメント 小林慎

費用効果平面で費用対効果を考える

2022/03/01
費用対効果評価制度(日本版HTA)は4年目を迎えます。日本版HTAへの対応のためにはガイドラインの理解が欠かせませんが、そのためには基本的な考え方を理解することが重要です。
「新薬の価値と医療保険制度」 医療費抑制は「与件」なのか
元厚労省経済課長(現AMED理事) 城克文氏

「新薬の価値と医療保険制度」 医療費抑制は「与件」なのか

2022/02/01
2022年は、毎年薬価改定をめぐる議論が焦点となる。個々の品目が高薬価であることや調整幅などが議論の俎上にのぼることも想定される。「新薬の上市で、完治や延命など、これまで実現できなかったことができるようになるのであれば、高くても払う、という負担の議論をしてもいいのではないか」――。
INES案 非常に悪い影響を製薬業界に及ぼしかねない
厚労省 前医政局経済課長 林俊宏氏

INES案 非常に悪い影響を製薬業界に及ぼしかねない

2021/12/01
「製薬企業の立場で考えたときに、非常に悪い影響を及ぼしかねない」――。新時代戦略研究所(INES)が提案した、薬剤費マクロ経済スライドを柱とした提案について、厚生労働省の林俊宏・前医政局経済課長(現・子ども家庭局保育課長)はこう警鐘を鳴らす。
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