ＭＲ認定センターは2026年度からMR認定制度の改革に乗り出す。その柱に据えられるのが「ＭＲの生涯学習」だ。ＭＲ認定センターの近澤洋平専務理事は本誌取材に応じ、「医薬品の適正使用に資する自立したプロフェッショナルにならなくてはならない。そのためには自ら学ぶ姿勢をベースにしなくてはならない」とその狙いを強調する。多様な働き方が広がる一方、薬物療法の高度化、専門化、個別化が進む中で医薬品の適正使用を推進するMRの使命は重要性を増す。認定制度はどう変わり、その先にどんなMR像を描くのか。近澤専務理事へのインタビューを通じて考える。

近澤専務理事へのインタビュー、一問一答はMonthlyミクス10月号に掲載しています（記事はこちら）

◎MR認定証は“品質保証”　教育研修体系は２階建て方式に

「ＭＲ認定証は医薬品の適正使用に必要な情報活動を行う専門家としての“品質保証”。企業に全て任せきりになるのではなく、ベースになる基礎的な知識は個人が責任を持って磨いていかなくてはいけない」。近澤氏がそう強調するように、制度改定では教育研修体系が特に大きく変わる。これまでの企業主体で全て行っていた基礎教育と実務教育は切り離され、ＭＲ個人が行う学習と企業教育を組み合わせた“２階建て方式”に変更。基礎教育は「基礎知識を自ら学び、習得・維持することが目的に個人が行う学習」と生涯学習の位置付けが色濃く打ち出されている。

◎医薬品の適正使用推進は「MRの使命」　環境は変われど重要性は「これまで以上に重い」

背景にはMRが置かれている環境の変化がある。1997年のMR認定制度の創設から四半世紀以上が経ち、薬物療法は高度化、専門化、個別化が進む。革新的な新薬が創出され、後発薬も社会に浸透している。加えて、ICTの急速な発展はコロナ禍を経てさらに加速度的に進む。こうした時代に対応しようと、事業構造改革に乗り出す企業も多く、MR数は2013年の約６万5000人をピークに減少に転じ、「これから先もまだ減少する可能性があるのではないか」とみる。

時代の逆風にさらされるMRだが、医薬品の情報提供活動を通じて患者の恩恵につなげるという役割は変わらず「製薬企業の社会的責任であり、その代表者として担うＭＲの使命でもある」。ドラッグ・ラグ／ロスの解消に向けて条件・期限付き承認や緊急承認などの制度が整う中で、近澤氏はむしろ「医薬品の適正使用の重要性はこれまで以上に重くなっている」とみる。時代に見合った資質を担保するために、自らの学ぶ姿勢を基礎として「自立したプロフェショナル」であることが求められるというわけだ。

◎新たな「MR基礎試験」は誰でも受験可　製薬業界で働く人の基礎知識に

新たに設けられる「ＭＲ基礎試験」は受験資格を撤廃し、誰でも受験が可能になる。受験科目も従来の「医薬品情報」「疾病と治療」に加え、新たに「医薬品産業と倫理・法規・制度」を追加。現行の「ＭＲ総論」から変更し、ＭＲだけでなく医薬品産業に従事する者が共通して理解すべき内容とした。“MRのため”の試験や科目から「製薬業界で働く全ての人にとっての基礎的な知識」（近澤氏）としてすそ野の拡大を図る狙いだ。MR以外の職種も含めた資質の担保や、昇進試験など企業独自の活用も視野に入れている。

制度改定の先に描く将来のMR像とは―。近澤氏は「ＭＲと一口に言っても、役割や求めるものによって企業の色合いがずいぶんと異なる」と前置きした上で、「新たな認定制度が目指すのは、全てのＭＲ像を包括したときに前提となる人材を育てていくことにある」と説明。その上で、MRのあるべき姿として「我々がビジョンとして描いているのは、患者志向に基づいた医薬品の適正使用情報の提供・収集・伝達を通じて、医療関係者から信頼されるパートナーだ」と強調した。