武田薬品、住友ファーマ、田辺三菱製薬、協和キリン武田薬品、住友ファーマ、田辺三菱製薬、協和キリンなど大手内資系製薬企業による早期退職制度の実施が相次いでいる。24年度第１四半期業績発表の機会を捉えた、このタイミングでの公表は年内に人員適正化を図りたい狙いがある。各社とも、その背景には違いがあれど、コロナ禍以降のＭＲの役割や、デジタルを活用したオムニチャネルの最適化、さらにはペイシェント・ジャーニーを視野にいれたマーケットアクセスの実現など、新たなビジネスモデルの転換や人財育成の方向性など、急激な外部環境の変化に伴うところが多いと言えそうだ。（沼田佳之）武田薬品JPBUとR&D組織の事業運営体制変更希望退職・転進支援プログラム実施で労組と詰めの協議武田薬品は８月２日、ジャパン・ファーマ...