日薬連フォーラム「DXがもたらす医療の将来像－劇的変化の先の姿」(日本製薬団体連合会主催）が10月7日、都内で開催された。パネルディスカッションに登壇した製薬協の岡田安史会長は、「医薬品産業のビジネスモデルの発展・変革の鍵を握るのはビッグデータの利活用にかかっている」と強調。「（産業側も）データ利活用でどんな未来が作り出せるのか、どんな便益を国民に還元できるかを示す説明責任がある」と述べた。一方でデータの利活用が進まない状況に絡めて、「新薬の治験環境という観点で日本の医療提供体制がネックとなりドラッグ・ラグ、ドラッグ・ロスにもつながる」と指摘。「日本のイノベーション・エコシステムにおいて臨床研究を進めていくなかで、今の医療提供体制は非常に大きなハードルだと思う」との認識を示した。

◎東海大・堀教授「必ずしも利活用できる環境にはまだなっていない」

パネルディスカッションではデータ利活用をめぐり議論が交わされた。東海大学健康学部の堀真奈美教授は、「次世代医療基盤法によって状況は変わってはきているが、まだまだ限界がある」と口火を切った。堀教授は、「データもテクノロジーもあるけど、それらが必ずしも人が使うのに十分な状態になっていない。メリットを感じられさえすればデータの利活用の可能性が高まるが、現在は必ずしも利活用できる環境になっていない」と問題意識を表明した。

◎早稲田大・宮田教授　データ利活用の基盤整備「日本の魅力度向上、製薬の投資も増える」

これに対し、早稲田大学理工学術院の宮田俊男教授は、「コロナ禍においても、日本からコロナワクチンに関するデータが全然出てこない。欧米から見ると、日本は国民保険制度がこんなに進んでいるのに、なんでこんなデータ出てこないのだろうと思う。非常に大きな矛盾をはらんでいる」と指摘。「データの利活用の基盤を整備したら、ものすごく日本は魅力的な国になって、海外から製薬への投資も増えていくのではないかなと思う」と強調した。

宮田教授はまた、「病院経営の観点でみると、もっと治験をやれば収入になるはず。イギリスは病院も開業医もコロナのワクチンや治療薬の治験に関わっている」と説明。さらに、「世界的にみると希少疾患や難病の医薬品開発はものすごく重要だが、日本はやりにくい。ＤＸが進んでいけば病院の経営構造も変わってくるのではないかと思う」との見解を示した。

◎津田塾大・伊藤教授「データを掘り起こしても料理の仕方が分からない」

津田塾大総合政策学部の伊藤由希子教授は2つの課題があると指摘する。「一つはデータが埋もれている、つまりデータとして記録はあるが、それを誰も使っていない。もう一つは私たちがデータを掘り起こして何か使いたいと思っても、データの料理の仕方がわからない」と強調。「やっぱり何をするためにこのデータを取っているのかっていう認識が甘い場合もある。バラバラだというふうに思う。そこがやはり一番の問題かなと思っている」と述べた。

◎宮田教授「根本から診療報酬含めて解決を」　堀教授「DX進めば診療報酬も変わるべき」

医療提供体制をめぐっては宮田教授が、「根本からその診療報酬制度を含めて解決しないといけないのではないか。医療情報もレセプトデータも利活用となると必ずしも一致するものでない。そうしたものをちゃんと改めて整理していく必要があるのではないか」と発言。堀教授も、「今の診療報酬はこれからのヘルスケアイノベーションやＤＸ時代に対応できるかというと、正直疑問もある」と指摘。「サービスの提供方法が変わってDXが進めば当然診療報酬のあり方も変わっていかなければいけないというように思っている」と述べた。

◎製薬協・岡田会長　創薬プロセスは劇的に変わる　予知予防領域に「主体的に関与すべき」

製薬協の岡田会長は、製薬ビジネスにおけるビッグデータの利活用について、「健康医療ビッグデータを利活用して、ＡＩのディープラーニングを駆使するとなると、やはり劇的にその創薬プロセスは変わっていくだろう」と見通した。市販後も「リアルワールドデータから非常に重要な知見が得られる」と述べ、臨床試験では見えなかった安全性情報や、新たな効能につながるようなヒントが出てくると見通した。

岡田会長はまた、「ビッグデータの利活用とは治療の枠を超えたソリューションの開発、すなわち予知・予防という領域への開発も可能になる」と指摘。「予知予防領域で製薬産業がしっかりハンズオンできるのか、それともGAFAのようなプラットフォーマーによってそういう世界が切り開かれていくのか」と述べ、「私自身としては、対岸の火事のように見守るのでなく、我々製薬産業が主体的に関与すべきであると考えている」と述べた。