東邦ホールディングス（HD）傘下で、後発医薬品（GE）を中心とした開発・製造・販売を行う共創未来ファーマの有働敦社長は11月16日、都内で行われた東邦HD・2017年３月期第２四半期決算説明会に出席して同社の意義を説明し、大きな課題であるGE流通・販売を効率化するビジネスモデルであることを強調した。

同社は11月１日に発足した。同社製品は、調剤薬局事業子会社の700強の施設、会員組織「薬局共創未来」の約１万8000施設への販売を視野に入れる。販売先に一定のめどが立つため有働社長は、各薬局と取引実態を踏まえ「どの程度使われるのかの情報を持つことができる。その需要予測に基づき製造計画を作り、安定供給が図っていきたい」と述べ、東邦グループの連携により効率的な流通・販売が可能になることを説明した。製品情報提供には東邦グループの約2000人のMSを活かす。

GEは、同一成分に多数の銘柄が販売され、医療施設では高品質で安定供給が確保される製品に集約して扱いたいというニーズがある。それに対し新会社は、共同開発品や他社品を含め品質を担保した製品を「共創未来ファーマ」ブランドとして集約、供給することで臨床現場のニーズに応えたい考え。卸売事業としては同ブランド製品の流通量を増やせ、管理コストの軽減が期待できる。