アストラゼネカは9月10日、2025 年日本国際博覧会（大阪・関西万博）のシグネチャーパビリオン「Better Co-Being」と英国パビリオンに協賛すると発表した。堀井貴史代表取締役社長は同日、東京都内で開催した読売新聞社主催の「読売EXPOフォーラム」のクロストークに登壇し、大阪・関西万博への想いを語った。堀井社長は、「脱炭素で健康を守る」との視点から同社の取り組みを紹介し、「すでにＭＲが利用する営業車の60％をＥＶ車に切り替えた」と明かした。さらに、社員が出張時に利用する東海道・山陽新幹線の動力を全て再生エネルギーで調達する契約をJR東海、JR西日本と締結したとし、「我々1社でやれることは小さいが、多くの企業が参加することで大きな取り組みになる」と期待感を込めた。

「ヒト、社会、地球の健康を目指す企業として、そこに何らかのアクションを取りたい。気候変動の一番の原因である脱炭素を軸に、我々ヘルスケア業界の中で活動に貢献したいと考えた」－。堀井社長は、コロナ禍以降に“気候変動関連死”が増加していることを問題視した。特に、新型コロナによる年間死者数350万人に対し、気候変動関連死は2050年までに年間1450万人に増加すると推計、「気候変動は21世紀最大の公衆衛生の危機」と訴えた。

◎ヘルスケア産業にとって脱炭素化やCO2排出問題は非常に重要

堀井社長はまた、「我々のヘルスケア産業が地球全体で排出するCO２は4～5%ぐらいだが、航空業界もガソリンやエンジンを使うがそれでも4～５％と変わらない。ヘルスケア産業にとって脱炭素化やCO2排出問題は非常に重要で、我々がそこに対してしっかりとした行動を取ることは極めて重要だ」と改めて表明した。その上で、同社が取り組む営業車のEV化に触れながら、「実際問題として日本国内はEV車のインフラが整っていない、という不満やフィードバックを日々受けている」と吐露。一方で、「実は昨年の夏休みから自動車会社と一緒に社員とお子さんのセットでサステナビリティの勉強会をやるようになった」と明かし、「親子で一緒に勉強して、自分たちの子供、そして孫にもっと良い地球を残すための活動だというメッセージをだすことができた。結果として自分事化できる体験を通じ、その大切さを感じることができた」と述べ、気候変動問題やCO2削減に取り組む意義に理解を求めた。

◎大阪・関西万博への期待　どのようなソリューションを提供できるか議論したい

大阪・関西万博に期待する想いについて堀井社長は、「高齢化社会における慢性疾患の増加や健康寿命の延伸延伸といったものに対し、我々の持っているサイエンス、そしてテクノロジーを通じ、どのようなソリューションを提供できるか。ぜひご提案して皆さんと議論したいと思っている」と指摘。さらに、「どうやって持続可能な医療システムを作りながら、我々ヒト、社会、地球の三つの健康というものをしっかり保っていける仕組みを作れるのか議論したい」と語った。

◎慶応義塾大学の宮田裕章教授　「ＡＺの世界規模で未来を捉える視点は勉強になる」


大阪・関西万博テーマ事業プロデューサーで慶応義塾大学の宮田裕章教授は、「アストラゼネカの世界規模で未来を捉える視点は本当に勉強になっている」と強調。「ヘルスケア企業だからというわけでなく、この環境問題が我が事だと捉え、一人ひとりが何をしなきゃいけないのかを考える重要なきっかけになるのではないかと感じた」と述べた。