厚生労働省は６月５日、脳梗塞や急性冠症候群（ACS）など循環器６疾患を対象としたデータベースを整備することを決めた。新たに設置する「循環器病情報センター（仮称）」を通じ、情報共有することで、急性期における効率的な医療提供体制構築を目指す。対象となる急性期疾患では、発症早期からの適切な治療が求められる一方、急性期医療を提供できる人員や医療機関などの医療資源が限られることから、効率的な医療提供体制が必要とされてきた。同省は、「非感染性疾患対策に資する循環器病の診療情報の活用の在り方に関する検討会」で報告書を取りまとめ、2019年度の予算確保を図る。

脳卒中などの循環器疾患では、国内の死亡者数ががんに次ぐ第２位の疾患である一方で、十分に診療実態を把握できていなかった。各都道府県で地域医療構想の策定が進むなかで、循環器疾患の医療需要を把握し、適切で効率的な医療提供体制を各地域で構築することも求められている。構築されるデータベースの活用で、こうした議論が進むことも期待される。

◎対象は脳梗塞、脳出血、くも膜下出血、急性冠症候群、急性大動脈解離、急性心不全

データベースの対象は、脳梗塞、脳出血、くも膜下出血、急性冠症候群、急性大動脈解離、急性心不全の6疾患。年齢や性別、搬送時間など基本項目に加え、喫煙歴などのリスクに関する項目や、検査・治療内容、退院日や処方薬などの情報を把握する。

具体的には、救命救急センターなど全国約1000施設を対象に登録が行われ、国立循環器病研究センター内に設置予定の「循環器病情報センター（仮称）」に情報を集約する考え。将来的には、慢性期の情報共有を図り、さらにがんなどを含めた他の情報と合わせて活用することも視野に入れる。

◎データ利活用　20年度以降実施のモデル事業を踏まえ検証

今後のリアルワールドデータ(RWD)の利活用については20年度以降に実施するモデル事業を踏まえて検証される。報告書では、学術研究への活用について触れたが、「匿名化し、適切な審査を経た上で提供される」との表現にとどめた。データベースの拡張や、施設を超えた情報収集、経過の追跡方法のあり方も課題となる。

循環器疾患をめぐっては、18年12月には、「健康寿命の延伸等を図るための脳卒中、心臓病その他の循環器病に係る対策に関する基本法」が成立。基本的施策の１つとして、情報の収集提供体制の整備が挙げられていた。