日本医師会は7月18日、災害の発生直後に被災地に入り情報を集める「先遣JMAT」を新たに組織することを明らかにした。災害後に必要な情報をいち早く集めることで、その後のJMATの活動をスムーズにする役割を担う。現在のJMATは原則、被災県の医師会の依頼がなければ派遣できない。石川広己常任理事は、西日本を中心とした豪雨での対応について「ほかの団体に遅れた感がある」と振り返り、先遣JMATの組織化で発災後の対応の迅速化に期待感を示した。

西日本を中心とした豪雨でのJMATの派遣も、岡山県医師会の要請を受けて決めてきた。（本誌既報、記事はこちら）

先遣JAMTの構想は、2016年の熊本地震の際から練られてきたという。石川常任理事は、「災害時、被災地の先生たちは忙しく、混乱している。災害後すぐに現地に行って、現地の情報を発信していくスキームが必要だ」と述べ、先遣JMATの組織化に力を入れる考えを示した。

◎石川常任理事「ボランティアは破傷風の予防接種を」

このほか石川常任理事は、７月15日に広島県と岡山県を訪問し、被災者やボランティアの間で、熱中症やケガが増えていることがわかったと報告した。がれきの撤去の際に、手などにけがを負うケースが多いという。結膜炎も増加しているという。石川常任理事は、ボランティアに対し、がれきの撤去などでの感染を防ぐ観点から、「現地に行く際には、破傷風の予防接種を受けてほしい」と呼び掛けた。