療養病床の入院患者 36％が「自宅で療養できない」 厚労省の患者調査
公開日時 2015/09/11 03:50
厚労省が患者を対象に行った2014年「受療行動調査」で、入院患者に退院許可が出た場合の自宅療養の見通しを尋ねたところ、「療養病床を有する病院」の入院患者の36.6％が「自宅で療養できない」と回答した。他の病院は２割未満であった。
「療養病床を有する病院」とは、「主として長期にわたり療養が必要とする患者を入院させるための病床を有する病院」で、123施設、入院患者4738人が回答した。
「自宅療養できる」と回答したのは40.9％で、全体より14.4ポイント低かった。「自宅療養できない」は36.6％で、全体より12.3ポイント高かった。自宅療養を可能にする条件として最も多いのが「入浴や食事などの介護が受けられるサービス」（41.4％）で、次いで「家族の協力」（34.8％）、「療養に必要な用具（車いす、ベッドなど）」（28.7％）だった。「医師や看護師などの定期的な訪問」は26.2％だった。
受療行動調査は、厚労省が医療施設を理由する患者を対象に、医療を受けた時の状況や満足度などについて尋ねるもので、３年ごとに実施している。今回は488施設、約15万人（外来、入院）が回答した。その結果を９月８日に発表した。