米国はデジタルヘルス機器ブームだ。かさばって、ツケ心地の悪い従来型の機器にかわって、装着していることさえも忘れてしまいそうな小型機器が登場し、心拍、呼吸、歩数から睡眠の質まで、あらゆるバイタル情報が24時間モニターできるようになった。しかも最新の通信・インタネット技術と組み合わせ、データ採取はリモート。採取されたデータは自動的にデータセンターに蓄積・保存され、解析される。ユーザーはウェブ経由で情報閲覧できるというのがトレンドだ。（医療ジャーナリスト　西村由美子）


ところが、従来型の医療機器ではやや込み入った事情が生じている。たとえば除細動器の埋め込み手術を受けた患者の場合がそれだ。最近の除細動器は、データ採取にすぐれ、機器製造業者は患者の体内に埋めこまれた機器を通じてさまざまなデータを採取することができ、また実際にも採取している。データは製造業者のデータベースに蓄積・保存され、解析されている。除細動器だけでも、現在、全米で100万人以上の患者のデータが刻々と蓄積されているという。


だが、おかしなことに、これらのデータに患者自身はアクセスすることができない。というのも、実は、このような機器の場合、メーカーにとっての直接の顧客は、体内に機器を埋め込まれている患者ではなく、その機器を購入して使用した医師または医療機関（あるいはその両者）で、患者とメーカーの間にはなんら直接のコンタクトも契約関係もないからだ。


メーカーが情報を開示できるのは、手術を担当した医師または予後のフォローアップを担当している医師に対してのみ。つまり、患者が自分のデータにアクセスできるのは、医師を通じてのみとなる。このような状況に対し、最近、患者側から疑問（自分の個人情報になぜアクセスできないのか？）あるいは要請（忙しい医師にではなく、自分たち自身にデータをモニターさせてほしい！）の声が上がっているという。