ミクス編集部は4月に試行導入した「新薬創出加算」の印象や新薬の価値と価格の関係などで臨床医100人に緊急調査を行った。4月以降に製薬企業のＭＲや医薬品卸のＭＳなどから新薬創出加算の説明を受けたと回答した医師は全体の36.0％。4割が製薬企業のＭＲから説明を受けた。調査はＭＣＩの協力のもと、ミクス編集部が6月24～29日にかけてインターネットを通じて行った。
 

新薬創出加算の認知度について調査したところ、開業医の40.0％、病院勤務医の32.0％が同制度の試行導入を知っていると回答した。誰からこの制度の説明を受けたかを聞いたところ、41.7％が製薬企業のＭＲと回答した。内訳は、開業医45.0％、病院勤務医37.5％。医薬品卸のＭＳによる情報提供も、開業医で45.0％あった。制度施行から２か月あまりと極めて短い期間ではあるが、製薬企業の支店長や営業所長など、営業トップからの情報提供も2.8％あった。そのほか病院勤務医に対する情報提供では、病院薬剤部からが25.0％、地区の勉強会が12.5％となった。

◎新薬創出加算の趣旨は概ね理解

新薬創出加算の趣旨についてたずねたところ、画期的な新薬創出の為に理解できるが全体で43.0％、未承認薬や未承認適応の早期承認の為に理解できるが24.0％と、本来の制度創設の趣旨を理解する回答が全体の7割弱を示した。

制度に対する理解では、総じて開業医よりも病院勤務医の支持が高い。一方で新薬創出加算制度そのものに必要性を感じていないとの回答は9.0％となった。また、病院（医院）の経営が苦しいなかで新薬の薬価は下げるべきとの回答は7.0％に止まっている。新薬創出加算に対し厳しい見方をする回答は、経営者の立場でもある開業医の方が高いことが分かった。

【調査結果はMonthlyミクス8月号（8月1日発行）で詳報します】