ヤンセン 1月からビジネスユニット制 専門性高い情報提供が狙い
公開日時 2009/12/25 04:00
ヤンセンファーマは12月24日、営業組織を「CNS(中枢神経)事業本部」「腫瘍・ウイルス・免疫事業本部」「疼痛・感染症事業本部」の3事業本部に見直すと発表した。専門性の高い製品が今後も増え、医療現場からも専門性の高い情報が求められることが予想されることから、営業組織とその活動の専門性を高めることが必要と判断した。1月1日から実施する。
同社によると、3本部それぞれに、マーケティングと営業機能をもたせ、両機能の連携を高め、ニーズに応じた専門性高い情報提供を迅速に行えるようにしたい考え。また、事業部門それぞれに対応したサイエンス部を設置し、臨床研究で得られたエビデンスの収集・提供などを行う。同部は、承認外の情報を扱うことから、承認薬を扱う営業組織からは独立させ、社内の医学・科学の専門家集団として位置づける。
各事業本部の支店体制は、CNS事業本部の営業を統括する支店は「東日本」「首都圏」「東海」「関西・四国」「西日本」。腫瘍・ウイルス・免疫事業本部では「東日本」と「西日本」の各支店。疼痛・感染症事業本部では各地域の営業を担当する「東日本」「首都圏」「東海」「関西」「中・四国」「九州」の各支店を置く。MRなどの増員は伴わない。
併せて行う本部長などの人事は次のとおり(全て執行役員)。CNS事業本部長:神原政信、腫瘍・ウイルス・免疫事業本部長:アンドレアス・ヴォィトセック、疼痛・感染症事業本部長兼イトリゾールマーケティング部長:藤田基寛、サイエンティフィックアフェアーズ本部長兼CNSサイエンス部長:川口正人、コミュニケーション本部長:中村重郎、研究開発本部長:マーク・アレン・バック