【MixOnline】記事一覧2
「MR」のDTLインパクト “医師の働き方改革”の影響みられず 「ネット」は増加傾向

「MR」のDTLインパクト “医師の働き方改革”の影響みられず 「ネット」は増加傾向

2024/10/02
「MR」によるディテールインパクトに、医師の働き方改革の影響はほとんど出ていない模様だ。
くすり未来塾 抗菌薬の安定供給へ「特例」求める 中長期的には「生産余力」反映した薬価実現を

くすり未来塾 抗菌薬の安定供給へ「特例」求める 中長期的には「生産余力」反映した薬価実現を

2024/10/02
薬価流通政策研究会・くすり未来塾は10月1日、抗菌薬の安定供給に向けて、「一般原則に当てはまらない特例が必要」と訴えた。
ネクセラファーマジャパン 田中諭社長を解任 後任に杉田真・前BMS研究開発本部長 10月1日付

ネクセラファーマジャパン 田中諭社長を解任 後任に杉田真・前BMS研究開発本部長 10月1日付

2024/10/02
ネクセラファーマは10月1日、取締役会において、同社執行役副社長及び子会社のネクセラファーマジャパン代表取締役社長の田中諭氏の解任に関する決議を行い、田中氏をいずれの役職からも同日付で解任したと発表した。
ネクセラファーマ 不眠症薬・クービビックの持田製薬とのコ・マーケ解消、塩野義製薬の単独販売に

ネクセラファーマ 不眠症薬・クービビックの持田製薬とのコ・マーケ解消、塩野義製薬の単独販売に

2024/10/02
ネクセラファーマ(旧そーせいグループ)は10月1日、不眠症治療薬・クービビック錠25mg、同50mg(一般名:ダリドレキサント)の日本国内の流通・販売体制について、持田製薬との共同販売(コ・マーケ)契約を解消する一方、塩野義製薬が単独販売する契約を締結したと発表した。
くすりの適正使用協議会 オーバードーズ対策の啓発資材公開 「精神保健の専門家につなぐきっかけに」

くすりの適正使用協議会 オーバードーズ対策の啓発資材公開 「精神保健の専門家につなぐきっかけに」

2024/10/02
くすりの適正使用協議会は10月1日、社会問題化する若い世代の医薬品のオーバードーズ(OD)を防ごうと、日本大学薬学部薬剤師教育センターと共同で啓発資材を制作し、無料公開を始めた。
Meiji Seika ファルマ 新型コロナの次世代mRNAワクチン・コスタイベの国内製造所追加を一変申請

Meiji Seika ファルマ 新型コロナの次世代mRNAワクチン・コスタイベの国内製造所追加を一変申請

2024/10/02
Meiji Seika ファルマは10月1日、オミクロン株JN.1系統対応の新型コロナワクチン・コスタイベ筋注用について、国内製造所を追加する一変申請を行ったと発表した。
中外製薬 ポスティングへのチャレンジ率 2030年「2人に1人の社員が手挙げ」 新人事制度で挑戦促す

中外製薬 ポスティングへのチャレンジ率 2030年「2人に1人の社員が手挙げ」 新人事制度で挑戦促す

2024/10/01
中外製薬は9月30日、人的資本レポート「People & Culture Report」2024を公表した。
厚労省 後発品ロードマップを改訂 BSの使用促進で「選定療養参考に保険給付ありかた検討」も

厚労省 後発品ロードマップを改訂 BSの使用促進で「選定療養参考に保険給付ありかた検討」も

2024/10/01
厚生労働省は9月30日、「安定供給の確保を基本として、後発医薬品を適切に使用していくためのロードマップ」を策定した。
住友化学主導で再生・細胞医薬を事業化 CDMO事業会社の持分比率66.6%に拡大 住友ファーマは33.4%

住友化学主導で再生・細胞医薬を事業化 CDMO事業会社の持分比率66.6%に拡大 住友ファーマは33.4%

2024/10/01
住友化学と住友ファーマは9月30日、再生・細胞医薬分野の製法開発・製造などの受託(CDMO)事業を行う合弁会社「S-RACMO(エスラクモ)」への出資比率を10月1日付で変更し、住友化学の持分比率を49%から66.6%に高め、S-RACMOの事業運営を主導することで合意したと発表した。
マルホ 製剤設計用デジタルプラットフォーム開発へ 5大学と共同研究体制構築

マルホ 製剤設計用デジタルプラットフォーム開発へ 5大学と共同研究体制構築

2024/10/01
マルホは9月30日、製剤設計用デジタルプラットフォーム開発に向けて大阪大学など5大学と共同研究体制に関する契約を締結したと発表した。
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