沢井製薬の西村誠治・執行役員営業本部長は３月26日、東京都内で行った記者懇談会で、同社だけが上市していたり適応症を持っているなどの独自の後発医薬品を軸に攻勢を強める姿勢を示した。医療現場で使いやすくする製剤改良も含め、それらにより医療機関のほか、推奨品の絞り込みを進める医薬品卸、地域フォーミュラリでの採用に結びつけたい考え。その訴求には、Webチャネルの活用を強化する。

 

西村氏は、AGの登場などで「医療機関、卸から最優先で選ばれるメーカーになっていない」と指摘。安価であることだけを訴求するのではなく、独自の製品価値から他社より高くても採用される「サワイジェネリックのブランド化に取り組む」と表明した。

 

抗がん剤ゼローダや抗インフルエンザウイルス薬タミフル、抗菌薬グレースビットの後発品は同社だけが上市している。また、抗精神病薬エビリファイの後発品では、同社製品のみ「うつ病、うつ状態」の適応を持つ。これらを「有力製品」と位置づけ、製剤改良とともに独自性を訴求し「選ばれるメーカー」を目指す。

 

その一環として、ＭＲ中心の情報活動からWebチャネルの活用も強化する方針。医療者向けサイト機能・コンテンツの充実、コールセンターなどの展開を進め、手早い情報入手を希望する医療従事者のニーズに応える。AIチャットボットを導入した結果、情報到達までの時間が半分になったという。Webチャネル情報を踏まえた個別対応はMRが行うなど、WebとMRを連携させ、カバー率の高い情報活動にしたい考え。西村氏は「マルチチャネル体制を構築し、全国の医療機関に情報提供を展開する」としている。現在439人からなるMR体制、支店・営業所体制を変更する予定はないという。

 

なお、販売情報提供活動ガイドランの施行を受けたＭＲ評価体系や販促面での卸との関係の見直しについては明確な回答はしなかった。