医師約5000人に製品専属のオンライン専任ＭＲとの面談に求めることを尋ねたところ、トップは「専門領域の薬剤の詳細な情報提供」であることがわかった。次いで、「非専門領域の薬剤について、短時間でポイントが押さえられる情報提供」との回答が見られ、情報提供の質を求める医師が多いことが浮かび上がった。「慣れ親しんだ担当ＭＲの同席」を希望する医師も２割近くにのぼり、担当MRにオンライン面談のサポートや、情報の捕捉などに対する期待も垣間見られる結果となった。

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調査は、製薬デジタルマーケティング支援会社、MCI DIGITALが実施した。医師5094人に対し、製品専属のオンライン専任ＭＲとのオンライン面談で求めることを複数回答可で尋ねたところ、トップは、「専門領域の薬剤の詳細な情報提供」（32.6％）。「非専門領域の薬剤について、短時間でポイントが押さえられる情報提供」（29.3％）、「領域・疾患を限定しない、薬剤の適応範囲の網羅的な情報提供」（18.4％）、「専門領域において全国規模で著名な施設の薬剤処方状況」（18.0％）、「慣れ親しんだ担当ＭＲが同席している」（15.7％）が次いだ。なお、「どんな内容・形式であれ利用したいとは思わない」との回答も33.9％あった。

◎オンライン専任ＭＲとの面談割合は25.4％　１年前から約５ポイント増

製薬企業の社員（ＭＲ、オンライン専任ＭＲ等）とのオンライン面談の実施状況は、直近の23年４～６月でオンライン面談を実施したと回答した医師は26.2％。年代別に見ると、最多は40歳代の31.3％。次いで30歳代以下が27.2％、50歳代が23.9％で、若手・中堅の医師の利用割合が高い傾向が見られた。

オンライン面談の相手は、「担当ＭＲ」が７割近くと最も多かったが、右肩下がりの傾向。一方で、「オンライン専任ＭＲ」はこの１年間で５ポイントほど伸びた。「オンライン専任ＭＲ」を相手とするオンライン面談は、22年４～６月は20.6％だったが、23年４～６月は25.4％だった。

24年４月に医師の働き方改革が施行される中で、医師の４人に１人が、ＭＲを通じた情報収集時間が「減る」と予想しているとの調査結果もある。ＭＲは“目利き力”をより生かし、医師が必要とする情報を、オンライン専任ＭＲを含む社内リソースを総動員して迅速かつ的確に提供する役割も求められそうだ。

調査は、製薬企業のオウンドサイト（自社サイト）やその他医療関係企業サイトを閲覧している医師5094人（病院勤務医：3955人、開業医：1139人）を対象に実施した。調査時期は23年７月26日～８月１日。分析結果は、MCI DIGITALの「医師版マルチメディア白書2023年秋号」に掲載されている。