バイエル薬品は４月20日、2022年の国内売上は2956億円（薬価ベース、以下同）で前年比0.7％減だったと発表した。眼科用VEGF阻害薬・アイリーアは売上874億2000万円（前年比2.6％増）となるなど主要製品は堅調だったが、「薬価改定や後発品の浸透など様々な複合的要因」によって減収だったとしている。ミクスの調べでは、22年４月の薬価改定で、高リン血症治療薬・ホスレノールは8.7％、非イオン性尿路・血管造影剤・イオパミロンは12.3％、それぞれ薬価が引き下げられている。

アイリーアのほかの主要製品の売上は、経口抗凝固薬・イグザレルトは803億3800万円（1.4％減）、子宮内膜症に伴う疼痛改善薬・月経困難症治療薬・ヤーズフレックスは165億8500万円（9.1％増）だった。前立腺がん治療薬・ニュベクオ、抗がん剤・スチバーガ、高脂血症治療薬・ロスーゼットなど「複数の成長製品」も売上に寄与したとしている。

国内の開発パイプラインは、23年は22件の第２相および第３相臨床試験が実施中もしくは開始を予定しているという。循環器・腎臓領域では、血栓症のリスクを低減する新しいクラスの抗血栓薬を目指す経口第XIa因子阻害薬・asundexianの第３相臨床試験を進める予定。ケレンディアについても、心不全および非糖尿病性慢性腎臓病をそれぞれ対象とする適応追加に係る試験を進めるとしている。また、画像診断領域では人工知能（ＡＩ）に強みをもつHACARUS社をはじめ先進テクノロジー企業とのパートナーシップを構築し、画像診断領域におけるイノベーション戦略を進める。

同社のフリオ・トリアナ社長は、「疾患へのアプローチ方法の進歩により、複雑な疾患に対処する個別化治療も急速に進んでいる」とした上で、「バイエルはライフサイエンスとテクノロジーに立脚したイノベーションを通じて、現在も治療が困難な疾患領域でパラダイムシフトを生み出すための取り組みを推進している。デジタル技術を活用したソリューションプロバイダーとして、革新的な医薬品とともに医療の現場と患者さんの生活に変革をもたらすことを目指す」とコメントしている。