大日本住友製薬の小田切斉代表取締役専務執行役員・営業本部長兼CNS営業本部長は2月7日、記者懇談会の個別取材で、ＶＲ（バーチャルリアリティ）等を活用して医師の体験価値を深める情報提供活動を推進する考えを強調した。同社は21年4月からＭＲがＶＲやＸＲ（クロスリアリティ）を活用した新たな情報提供活動に着手した。すでにＶＲはパーキンソン病、レビー小体型認知症の患者体験に応用されている。小田切営業本部長は、「単に興味だけのドアノックツールにするのでなく、医師がＶＲを活用し、新しい価値を見出せるような一歩踏み込んだものにしなければならない」と強調。さらなる改良を加えながら、顧客のカスタマー・エクスペリエンスを向上させる営業部門の新たなＤＸ化の取り組みに強い期待を寄せた。

同社は業界に先駆けてＭＲによるＶＲを用いた情報提供活動を開始した。21年4月にはパーキンソン病やレビー小体型認知症患者の運動症状および介助者の介助動作を、患者本人と介助者の視点で体験できるコンテンツを制作し、医療従事者向けに実装している。また、新卒ＭＲの導入研修でもＶＲによるデモンストレーションを取り入れた教育に着手したところだ。

◎患者の日常を医師や医療者に疑似体験してもらっている

小田切営業本部長は「（ＶＲは）没入感が最大の売りだ。患者さんの実体験を医師に経験して頂くというところに価値がある」と強調。「パーキンソン病やレビー小体型認知症の患者の日常を医師や医療者に疑似体験してもらっている。我々は、これをもう一段踏み込んだツールにしたい」と意欲を示し、将来的にシリーズ化ができるかどうかについても考えていると述べた。さらに、「カスタマー・エクスピアリエンスを、いかに深く掘り下げられるか。その際に技術がどう使えるかを検討している」と述べ、さらなる応用について社内検討していることを明らかにした。

◎オンラインＭＲは価値の高いポジションになるのではないか

営業部門のＤＸ化については、CRMを活用したＭＲの生産性向上や2019年の米国ロイバント社との戦略的提携を通じ、「彼らとタイアップしながら、リアルワールドデータ（RWD）の分析や活用などを検討している」と述べた。一方、コロナ禍を経験し、医師など医療従事者がインターネットやＭＲとのオンライン面談などのデジタルを通じて情報収集していることにも触れ、「ＭＲの働き方そのものを一気に変えることは難しい。ただ、活動の半分以上をオンラインで行うＭＲもいる。その意味では、どこにいても営業活動はできるので、場所に制約を受けずに働くMRがでてきても不思議ではないと思う」との認識を示した。

さらに、CNS領域と糖尿病領域にそれぞれ3人のオンラインMRを配置したと説明。「オンラインＭＲが東京にいて九州の医師に情報提供することもできる。将来、一つの働き方としてオンラインＭＲは価値の高いポジションになるのではないか。先の夢だが、考えたい」と述べた。