富士経済はこのほど、日本の抗がん剤市場が2025年の１兆5100億円をピークに徐々に縮小するとの市場予測をまとめた。肺がん、大腸がん、多発性骨髄腫の各市場の縮小が特に影響する。肺がん領域では、現状の治療を変えるほどの新薬が見あたらず、免疫チェックポイント阻害薬の段階的な薬価下げも影響すると分析した。大腸がんと多発性骨髄腫の領域では、具体的な製品名は非開示ではあるものの、薬価引下げや後発品の参入をおりこんだとしている。

文末の関連ファイルに、日本の抗がん剤市場、免疫チェックポイント阻害薬市場、抗がん剤関連用剤――の16年～27年の市場規模予測の資料を掲載しました（有料会員のみダウンロードできます）。

調査方法は同社専門調査員による参入企業や関連企業などへのヒアリングや文献調査などをもとにまとめたもの。調査期間は19年３月～５月。抗がん剤市場の中に免疫チェックポイント阻害薬の売上も含む。

抗がん剤市場は拡大を続けている。同社の調べでは、16年の１兆781億円が、18年に１兆2416億円と１兆2000億円台にのった。そして、20年に１兆3000億円台、22年に１兆4000億円台、25年に１兆5000億円台にのると予測した。

高齢化による患者数の増加や、14年に登場した免疫チェックポイント阻害薬の拡大が主因となる。免疫チェックポイント阻害薬は特に肺がん領域で大きく伸び、様々ながん種への適応拡大の開発が進んでいることも市場拡大に貢献する。

しかし、25年の１兆5111億円をピークに、26年に１兆4803億円、27年に１兆4716億円と徐々に縮小すると分析した。免疫チェックポイント阻害薬が24年をピークに縮小することなどが理由となる。

その免疫チェックポイント阻害薬の市場規模は、16年の992億円から急拡大し、19年に2043億円と2000億円を突破すると予測した。そして、20年に2189億円、21年に2406億円、22年に2806億円、23年に2940億円、24年に2992億円――と右肩上がりに推移するが、25年に2982億円、26年に2862億円、27年に2785億円――と縮小に転じる。

■抗がん剤関連用剤市場は拡大

制吐剤などの抗がん剤関連用剤市場は緩やかながらも拡大する見込みだ。16年の986億円が20年に1009億円と1000億円の大台を突破し、27年には1400億円を超えると分析した。「がん副作用治療剤やがん関連症状緩和剤が新製品の発売によって大きく伸びる」としている。