MR認定センターは２月19日、MR認定制度の抜本改革を行うと発表した。MRを取り巻く環境変化やMR活動に対する医療現場からの批判があることから、認定取得後に医療現場で活動するＭＲの継続教育を強化したい考え。それにより、環境変化に合った形で医療に貢献するＭＲの育成につなげる。４月には改革の方向性を公表し、20年度にかけて具体策を検討。21年４月の施行を目指す。

MR認定制度は導入教育と認定試験、継続教育と認定更新からなり、1997年の開始から現在まで制度の基本骨格は維持されている。近年、偏った情報提供などMR 活動に対する批判が医療現場などから強まっている。危機感を強めた同センターは、認定後の継続教育が重要と判断、「継続教育検討委員会」を立ち上げ、18年２月にＭＲのあるべき姿と、それを実現する教育の充実策について提言を受けた。

同センターは、提言を実現するにはMR認定制度について、導入教育と認定試験の合格に重きを置くだけでなく、継続教育を強化できる教育研修環境の整備を含む抜本改革が必要と判断。認定制度の中の継続教育と認定更新も重視することで、認定を受けたあとのMRについて、あるべき活動に必要な資質の向上を目指す。

改革に向けては、髙久史麿理事長の諮問を受けて立ち上げた、評議員や理事、監事からなる「事業構造改革検討委員会」で３月まで集中的に検討。改革の方向性を４月に公表する。企業からの意見募集を踏まえ、６月の評議員会での承認を経て、20年度にかけて会内の委員会で改革の具体策を検討。20年10月に新たなMR認定制度を公布、21年４月の施行を予定している。

近澤事務局長　「想定以上の大きな変化が予測される」　抜本改革に理解求める

同センターの近澤洋平事務局長は同日、東京都内で開催した「センターミーティング」でMR認定制度の抜本改革を決めたことを発表。「今、環境変化が大変激しく、センターミーティングを企画した昨年12月以降も大変様子が異なっている」と現況を説明、企業側と情報共有しながら取り組む姿勢を示した。その上で「当初我々が考えていた以上の大きな変化が予測される」と述べ、改革の必要性に理解を求めた。

継続教育の手引きと資材の積極活用を

また、近澤事務局長は、継続教育検討委員会のプロジェクトチームが作成する「継続教育の進め方の手引き」（現在の継続教育ガイドラインの改訂）と「継続教育用資材」の活用を強く呼びかけた。手引きは３月中、教育用資材は９～10月に完成予定。

近澤氏は、継続教育が各社の工夫で取り組まれ、優れた内容もあることに理解を示しつつ、センターとして資材を作成したことについて「MRに対する批判や将来に対する不安が煽られている中で、各社が努力して良い教育をしているだけでは、なかなか表には伝わらない」と指摘。MRが本来の役割を果たすために「業界を挙げて継続教育をやってみませんかというのがこの資材」と述べ、全ての企業で活用してほしいとした。

さらに、「MRの継続教育が変わったことで、最近MRが変わったと、医療関係者から言われたい。患者さんを治そうというパートナーだと、言われるようになりたい。これがMRの生きる道であり、自信と誇りと使命感を持って働けるようになる」と訴えた。

手引きでは、研修計画書や同行研修やロールプレイ研修などでのチェック項目のひな形を用意し、使いやすくする。倫理教育は大幅改訂する。教育用資材では、まずはメタボリックシンドロームをテーマに、症例を設定し、疾患の進行に伴い、治療が変わり、患者の心理状態も変化していく「ペイシェントジャーニー」の視点を取り入れる予定。それにより、今の時点だけでなく、治療や患者の疾病を俯瞰的に認識し、医療に携わる者としての「基礎的医学知識とマインド」を身に着けられるよう工夫する。