第一三共は４月18日、全営業車に危険運転を検知する機器を搭載し、運転者が危険運転をした場合に上長に知らせる取り組みを始めた。メールが発信されるのは、営業車が急加速（＋0.3G超）や急減速（－0.35G超）、100㎞/h超の速度超過をした場合。特に新卒MRによる交通事故防止は業界の課題となっており、同社は、このシステムの導入で安全運転の意識を高め、事故を減らすことを目指す。

このシステムは「テレマティクス」と呼ばれるもの。同社によると、2015年に２支店で行った試験導入では、責任事故発生数が導入前と比べて前年より45.5%減少した。

同社が導入したシステムでは、危険運転を機器が検知すると、運転内容（「高速道速度超過」など）と発生日時、車種、運転者を含むメールが上長に送られる。メールを受け取った上長は、当該運転者と電話や面談、対話などで「大丈夫だった？」などと声をかけ、状況を確認したりする。また、運転者自らが気づきにくい運転のくせを知るきっかけにもしたい考え。

同社は「行動を監視するツールではない」とし、システムを通してMRの安全を見守り、上長から部下への声がけなどのコミュニケーションを通じて、安全運転への意識向上と醸成を促す「見守るツール」と位置付ける。