ジェネリック、原薬が主力の大原薬品は、小児がんを重点領域とし、新薬を含め製品の拡充に取り組む方針だ。17日には、同社が新薬として開発してきた抗悪性腫瘍酵素製剤クリサンタスパーゼ（一般名、注射剤）を、急性リンパ性白血病、悪性リンパ腫の治療薬として承認申請した。上市を睨み、MSLの配置を進める予定で、約40人のMRの中から半数程度をトレーニングしているといい、今後組織体制を整備するとしている。

 

同社は、売上高180億円余りのほとんどをジェネリックと原薬の事業が占めるが、ほかに白血病治療薬、白血球減少症などの治療薬をわずかだが扱っている。今後強化するという小児がんの具体的なパイプラインは開示していないが、製品を拡充する方針で、17日の承認申請もこの一環。

 

17日に承認申請した抗悪性腫瘍酵素製剤クリサンタスパーゼは、同社によると、急性リンパ性白血病の最初の治療で用いる大腸菌由来アスパラギナーゼ製剤の投与後に、アレルギー反応が生じた際に用いる第二選択薬の位置付け。アレルギー反応は３割程度の患者にみられ、発現すると投与ができなくなり、治療が続けられない。その際、海外では今回承認申請した非大腸菌由来のアスパラキナーゼ製剤が標準的に用いられるが、日本では未承認であるため、医師が個人輸入するなどして使用していたという。

 

同剤については、関係学会からの開発要請を受けた厚労省の「医療上の必要性の高い未承認薬・適応外薬検討会議」が国内開発の必要性を指摘。同剤の国内開発・販売権を海外企業から獲得した大原は、2010年12月に同省からの要請を受けて開発していた。

 

対象患者は数百人以下とみられるが、希少疾病用医薬品の指定申請はしていないという。

 

この領域は業績に大きく寄与することはないが、取り組みを強化する理由について同社の井用隆弘代表取締役専務（写真）は「治療薬を待つ患者さんの切ない願いに応えるため」と説明している。