がんやCNS領域の新薬上市で2000人体制を計画する日本イーライリリー、がん領域の強化を進める小野薬品、日本ベーリンガーインゲルハイムといった増員を視野に入れる企業はあるが、例外といえ、大手・準大手ではＭＲを大幅減員するところが前年の14年調査から目立ち始め、それがトレンドとなっている。減員背景の１つにリストラ策があるが、それだけが、減員理由ではなくなってきている。

 

13年には3000人体制にあったファイザーは２年連続で３桁減、15年は2556人。リストラによるものではなく、定年・中途退職による自然減のほか、新卒MRの採用抑制（２年連続一桁台）、メディカル職などへの異動によるものという。社内異動はノバルティス、中外製薬の減員理由の１つであり、101人減となった中外では、多くをメディカルアフェアーズ本部へ異動させている。

 

 

この中で社長自身がMRのあり方に言及する場面が出てきているのは、経営課題として認識し始めている証左といえる。第一三共の中山讓治社長が、「新しいeディテールの世界など、高度で質的な変化が出てくるので、それに対応できるかどうか」と指摘したように、MR以外のチャネルを組み合わせたマルチチャネルなど諸施策による営業生産性、コスト効率の追求は勢いを増すことは確実。中外は、ITを用いたｅプロモーションなどのMR活動の効率化によって業績に影響は出ないと判断し、減員に踏み切った。

 

大日本住友製薬は減員はしていないが、多田正世社長は「国内事業は長期収載品が大幅に縮小している。MRは長期収載品のプロモーションを基本的にしていないが、コストはコスト」と指摘し、重点製品が不調なら「経営の効率、必要な利益の確保ができなくなる。それ（MR数）をある程度縮小していくことは考えざるを得ない」と表明している。この３社以外でも武田薬品、田辺三菱製薬の社長・経営幹部もMRのあり方に言及している。

 

ジェネリック（ＧＥ）が席巻し、長期収載品が凋落、新薬もかつてのブロックバスターが期待しづらい国内市場は、かつてほど利益を生み出しにくい構造となり、経営サイドがMRをコストと見る機運が出ている。MRは経営課題になってきている。