医療用麻薬を取り扱い、在宅緩和ケア対応な保険薬局、全国50薬局が登録された、データベース「在宅緩和ケア　対応薬局データベース」（http://www.pcp-net.jp/）が４月19日から一般公開された。

在宅緩和ケアが推進される中にあって、医療用麻薬の処方、訪問服薬指導、居宅療養管理指導を行える保険薬局が地域にあり、かつ医療提供体制が構築されることが重要になってきている。実際、地域に対応できる保険薬局がないために、在宅療養が難しく、結果として医療機関から退院できないケースも起きてきたという。

データベース構築は、これまで明らかになっていなかった保険薬局の現状の機能を把握するとともに、患者や患者家族に広く情報公開することが狙い。無期調剤処理加算を算定している保険薬局を対象に、アンケート調査を実施。回答、希望のあった保険薬局全国50薬局を登録した。

薬局の情報として、所在地や訪問対象地域、勤務薬剤師数、訪問実績、在宅緩和ケア専門医との連携の有無などの基本情報に加え、医療用麻薬の常時在庫数、高カロリー輸液の取り扱い、無菌設備の環境、医療用麻薬の回収範囲や回収方法なども公開する。今後は、学会発表なども通じて、周知を図り、登録薬局数も増やしていきたい考えだ。

同データベース構築に取り組んだ、フロンティアファーマシーの前田桂吾氏は、「医療用麻薬を求めてさ迷う患者さんを減らしたい。緩和ケアを受ける患者さんやご家族が家に帰りたいと思った時に、一人でも多くの方に“家に帰ってきてよかった”と感じていただけるよう薬局の側から支えたいと思った」と話している。

なお、データベースは、笹川記念保健協力財団の助成で実施された「在宅緩和ケア対応薬局のネットワーク化と情報提供」（研究代表者：フロンティアファーマシー　前田桂吾氏）により構築された。