ケアネットはこのほど、医師1000人を対象にタバコに関する意識調査を実施し、医師の喫煙率は7.1％だったと発表した。この調査結果は今年８月のもの。前回2011年９月調査では喫煙率は8.6％だったため、1.5ポイント減少したとしている。また、喫煙と疾患リスクの高まりが指摘されていることから、「喫煙者は医療費の保険料や自己負担額を上げるべきか」と聞いたところ、賛成が６割近くにのぼった。

調査は同社の医師・医療従事者向け専門サイト「CareNet.com」医師会員を対象に実施した。有効回答数は1000件。調査日は８月17日。方法はインターネット。回答医師の年代は20代1.7％、30代19.7％、40代35.0％、50代33.0％、60代8.5％、70代以上が2.1％――。

ＪＴの全国たばこ喫煙者率調査によると、2012年５月現在の喫煙率は21.1％（前年比0.6ポイント減）。今回のケアネット調査では、医師の喫煙率が国民全体より低いこと加え、減少率も高いことが見て取れる結果となった。

ケアネット調査によると、医師1000人のうち、「喫煙したことがない」医師が56.7％と最も多く、次いで「以前喫煙していた」医師が36.2％、「喫煙している」医師が7.1％――だった。「喫煙は医療費増につながるため、喫煙者は保険料や医療費などの負担額を上げるべき」との考え方への賛否を聞いたところ、賛成が58.1％、反対が15.5％、どちらともいえないが26.4％――だった。賛成医師からは、「なぜ非喫煙者が、喫煙による疾患の医療費を負担しなければならないのか」「疾患リスクが上昇することは証明されているため、応分の負担を求めるべき」といった意見が多く見られた。一方、反対との医師からは「飲酒・肥満・塩分過多など他の生活習慣や嗜好品の扱いはどうするのか」などの意見が寄せられた。

なお、以前喫煙していた医師の禁煙のきっかけは、「自身が禁煙を勧める側にあるため」「COPD患者を見て」など立場上の理由のほか、結婚や子どもの誕生、院内の禁煙施策など環境の変化も多く挙がったという。