本誌が製薬企業63社（内資42社、外資21社）の今年４月時点の後期開発品560プロジェクトを調査、分析したところ、抗がん剤は155品目と全体の３割弱を占め、１年前（11年７月実施、156プロジェクト）の調査と同様の結果となった。プロジェクト数でみるとGSKと中外製薬が並んでトップとなり、１年前の調査時に首位だったアストラゼネカは７位に順位を下げた。詳細（企業別後期開発品リスト）はミクスonlineに掲載中。

抗がん剤のプロジェクト数の上位10社は外資が６割、内資が４割。プロジェクト数でみると、トップのGSK、中外製薬が14、３位はファイザーで11。４位には武田薬品、大鵬薬品、日本化薬の３社が並んでランクインし、プロジェクト数は９。

武田薬品は１年前の調査時（11年７月）に10位（５プロジェクト）だったが、今回調査ではプロジェクト数が２倍近くに増え、大幅に順位を上げたほか、１年前の調査時に上位10位圏外だったエーザイが９位（６プロジェクト）に食い込むなどして、内資が躍進した。

１年前の調査時に８位（６プロジェクト）だった第一三共は、今回調査では協和発酵キリン、小野薬品、シンバイオ製薬、ヤクルト本社と並んで11位（11プロジェクト）だった。

武田薬品は、進行性非扁平上皮型非小細胞肺がんの適応取得を目指すモテサニブ（フェーズ３）、卵巣がんの適応で開発中の「AMG386」（フェーズ３）、大腸がん治療薬として販売されているベクティビックスで適応追加を目指し頭頸部扁平上皮がんで開発（フェーズ３）を進めるなど、複数の分子標的薬の開発を進行中。

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