日本保険薬局協会はこのほど、会員を対象に行ったジェネリック（GE）医薬品の取り扱いについてのアンケート結果を発表した。62社から回答があり、GE調剤について「さらに増やしたい」は38.7％（24社）、「後発品医薬品調剤体制加算が充実すれば、増やしたい」の条件付きの増加意向も37.1％（23社）あった。

同加算の在り方については、「基準も加点点数も現状のままでよい」は34.4％（21社）が最も多いが、次いで「抜本的な見直しをすべき」が24.6％（15社）、「基準をもっと細分化してほしい」13.1％（８社）、「基準は現状のままで、加点点数のみを引きあげてほしい」13.1％（８社）だった。

現在のGE調剤に対するスタンスは、「積極的に取り組んでいる」が71.0％（44社）に上り、その理由について「調剤体制加算が見直されたから」は70.5％（31社）と、「患者の負担軽減につながるから」88.6％（39社）に次いで多かった。

回答会社の薬局（2756）での加算取得状況をみると、最も点数の高い17点は33.8％（932薬局）、13点が15.1％（416薬局）、６点が18.6％（513薬局）、加算なしが32.5％（895薬局）だった。

GE使用促進のために10年４月の調剤報酬改定で見直された後発品調剤体制加算は、処方された医薬品のうち後発品数量の占める割合が高いほど高い点数を算定できるようにしたもので、20％以上なら調剤基本料に加算する形で算定が認められている。30％以上なら17点、25％以上なら13点、30％以上なら６点が算定できる。