病院経営もDPCの導入により新時代を迎えた。病院長を始めとする医療機関関係者の経営ノウハウも新たな展開を見せ始める一方で、製薬企業のアプローチも環境変化を踏まえた対応が求められている。

これまで5回にわたって、我が国の医療機関が直面している経営課題と、課題解決に向けた処方箋について述べてきた。本連載の最後となる今回は、そうした医療機関を重要顧客としている医薬品・医療機器に関連するメーカーや卸にとっての示唆について考えてみたい。

前回までに、経営状況の良い「エクセレント・ホスピタル」とそうでない病院の比較分析などを基にまとめた、病院経営を本質的に改革するための5つの提言のうち、以下の3つについて述べてきた。

前回までに述べたように、病院経営を本質的に改革するためには、「在院日数の最適化」、「病床利用率の向上」という２つの大きな課題を乗り越える必要がある。

前回は、病院経営に関与する人が陥りやすい思考の罠を踏まえて、我が国の病院経営の本質的改革を阻害する要因について述べた。診断・治療プロセスの標準化不足、診療科や病棟間のタコツボの存在、地域内医療機関との連携・役割分担不足、総合病院化による尖りの不在、経営視点の未浸透、の5つである。

第1回では、我が国の病院経営における構造的な課題と、それを踏まえた病院経営改革の鍵について述べた。日本の多くの病院で薬剤費や材料費の削減に血道をあげているが、抜本的な経営改善を図る上で本質を外していると言わざるを得ない。

わが国は、1960年代以降の高度成長期を起点として世界に冠たる医療システムを作りあげてきた。システムとしては国民皆保険制度、ならびにフリーアクセス。アウトカムとしても、男女共に世界有数の寿命を誇っている。また、財政上の負担にしても、これだけの高齢化が進みながら、2006年時点で国民医療費をGDPの8.1%に抑制しているのは、驚異的と言ってもよい。