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「プラス改定企業」登場の衝撃から考える製薬産業の進む道
編集部のオススメ
23年度改定から描く日本の医薬品産業

「プラス改定企業」登場の衝撃から考える産業の進む道

2023/04/01
2023年度薬価改定は、改定後に３社が「プラス改定」となる、衝撃の結果となった。物価高騰とイノベーション評価という製薬業界が直面する課題に対し、革新的新薬と医療上必要性の高い医薬品に重点的に予算を配分した。
製薬業界に課せられた「十字架」の重み
編集部のオススメ
ドキュメント　23年度薬価改定

製薬業界に課せられた「十字架」の重み

2023/01/01
「新薬創出等加算で十分に機能しているだとか、そういう認識を持っておられる方々がおられるということに、それはもう我々は驚愕だ」――。自民党の田村憲久・社会保障制度調査会医療委員会委員長（元厚労相）は語気を強めた。
流通・薬価は調剤報酬含めた医療保険全体のバランスで
編集部のオススメ
NPhA医薬品流通・OTC検討委員会副委員長 原靖明氏

流通・薬価は調剤報酬含めた医療保険全体のバランスで

2022/09/01
「流通と薬価だけを取り出して議論するのではなく、医療保険全体のバランスのなかで議論する必要性があると考えている」――。日本保険薬局協会医薬品流通・OTC検討委員会の原靖明副委員長はこう指摘する。
薬価改定財源は医療の質向上に　薬剤と診療は不可分一体
編集部のオススメ
日医常任理事 城守国斗氏

薬価改定財源は医療の質向上に　薬剤と診療は不可分一体

2022/09/01
「23年度改定でも、医療の質向上という観点で現場の意見を聞きながら、必要財源等については政治と一緒に検討していく」――。中医協診療側委員を務める日本医師会の城守国斗常任理事はこう話す。
国民目線で流通・薬価、医薬品産業を考えるとき
編集部のオススメ
有識者会議の議論

産業政策のビジョンを描く礎にすべき

2022/09/01
厚生労働省は８月、「医薬品の迅速かつ安定的な供給のための流通・薬価制度に関する有識者検討会」を立ち上げた。現行の市場実勢価格加重平均値調整幅方式が導入されてから20年以上が経過した。
製薬各社別影響率　長期収載品、G1品の影響度強まる
編集部のオススメ
22年度薬価改定 編集部調査

長期収載品、G1品の影響度強まる

2022/04/01
ミクス編集部は製薬各社（有効回答54社）に、2022年度薬価改定の影響を調査した。21年４月からの影響率ではエーザイが「９％台半ば」、大日本住友製薬が「約８％台半ば」と回答。主力品の特許切れがあった企業に加え、長期収載品比率の高い企業や、Ｇ１品目が主力品の企業で影響度が大きい結果となった。
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