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戦略編 「誰に?」「どの様に?」 プロモーションを行うのか明確にする
水本洋志

戦略編 「誰に?」「どの様に?」

2022/06/01
前回の連載では、「ハイブリッド型の営業マーケティングモデルの作り方は?」の総論編として、「戦略」、「組織・人」、「業務」の観点から全体の考え方の流れについて検討した。
MR数 22年は前年比6.6%減、2000人以上減少
MR数アンケート調査

MR数 22年は前年比6.6%減、2000人以上減少

2022/06/01
2022年MR数アンケートで、MRがこの1年間に2000人以上減ったことが確認された。19年、20年と2年連続で2000人以上減り、21年は約1000人減にとどまったが、22年は再び大きく減少した。
業界全体で減少傾向明らかに
後発品メーカーのMR総数

業界全体で減少傾向明らかに

2022/06/01
後発医薬品メーカーのMR数は、回答のあった12社で2819人となった。前年調査と比較したところ、67人の減員、20年調査と比べると283人減員した。
医療体験のデジタルシフトを捉えるために
MICIN 草間亮一

医療体験のデジタルシフトを捉えるために

2022/04/01
COVID-19のパンデミックを契機に製薬企業のDXが加速しているが、多くの事例が事業部単位のものに留まっている。患者中心の医療体験の実現に向けては、社外の様々なサービスを活用した上で、事業部横断での取り組みが必要となる。
製薬各社別影響率 長期収載品、G1品の影響度強まる
22年度薬価改定 編集部調査

長期収載品、G1品の影響度強まる

2022/04/01
ミクス編集部は製薬各社(有効回答54社)に、2022年度薬価改定の影響を調査した。21年4月からの影響率ではエーザイが「9%台半ば」、大日本住友製薬が「約8%台半ば」と回答。主力品の特許切れがあった企業に加え、長期収載品比率の高い企業や、G1品目が主力品の企業で影響度が大きい結果となった。
「患者中心の医療実現」で製薬企業の貢献を考える
22年度診療報酬改定

「患者中心の医療実現」で製薬企業の貢献を考える

2022/04/01
「デジタルを使ってこれからの医療を進めるときには、個人に合わせることが大事だ。まさにプログラム医療機器はその個人に最善の診断や治療を提供するものだ」――。塩崎恭久元厚労相(前衆院議員)は2月4日に開かれたSaMDフォーラム2022でこう話した。
担当したい製品、「ある」が過半数 人気は免疫療法薬やJAK阻害薬
隣の芝生・売ってみたい製品

人気は免疫療法薬やJAK阻害薬

2022/03/01
自社品以外に担当してみたい製品が「ある」と答えたMRは43人で、全回答者の50.5%と過半数を占めた。担当してみたい製品を疾患領域別にみると、がん領域が最多となり、12年の調査開始以来のトップを維持した。
デジタル活用推進のプロモーターを任命
ミクス編集部

デジタル活用推進のプロモーターを任命

2022/02/01
ミクス編集部は1月号で、デジタル最適化は“チーム連携”からと題し、アンバサダーやエバンジェリストの配置が一考ではないかと提案した。今回は、この考え方をより具現化するための手段を考えてみた。最初に取り組むべきはデジタル活用事例のチーム内での共有だ。
タイムチャージ制・その2
宮本研医師が語る

タイムチャージ制・その2

2022/02/01
第114回では『タイムチャージ制』のイメージを提示した。今回は具体的な対価を定めた場合に起こりうるメリットとデメリットを書き出す。現行ルールと整合性がない場合であっても、著者ならではの大胆なシミュレーションとしてご容赦いただきたい。
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