持田製薬はこのほど、2018年度から20年度の３か年の中期経営計画を発表し、「消化器」を重点領域のひとつに位置付ける方針を示した。潰瘍性大腸炎治療薬リアルダや、慢性便秘症治療薬のグーフィス及びAJG555といった消化器領域の新薬・開発品が充実してきたことから今回、重点領域を見直した。薬剤費抑制策の推進や18年度薬価制度抜本改革により、これまで以上に新薬ビジネスに注力することが重要になったことも見直しの背景にある。

同社では毎年、新しい年度を加えた３か年の計画を策定し、公表している。

持田の重点領域は、▽循環器▽産婦人科▽皮膚科▽精神科▽消化器――の５つとなる。消化器を入れたことで、これまで重点領域に位置付けていた「救急」を外した。

リアルダは17年12月からの長期処方制限解除を追い風に売上を拡大し、「主力品に育てる」としている。グーフィスは現在、薬価収載の手続き中で、EAファーマと持田が共同販売する。持田はグーフィスについて、「売上の即時最大化を目指す」としている。また、慢性便秘症治療薬AJG555も中期計画期間中の承認取得を期待する。AJG555はEAファーマと共同開発したもの。EAファーマから承認申請されており、承認取得後は同一製品名で持田も共同販売する。

■ＭＲ750人体制にこだわらない

これまで中期計画に盛り込んでいた「ＭＲ750人体制を維持・継続する」との文言を今回の中期計画では外した。この理由や背景について同社広報部は本誌取材に、「今後は750人にこだわることなく、環境変化に適切に対応したいという宣言」と述べ、最適な体制をこれから検討すると説明した。減員ありきの検討ではないとも説明した。

後発品事業は、子宮内膜症・子宮腺筋症治療薬ディナゲストのオーソライズドジェネリック、バイオ後続品、抗がん剤の後発品などで「将来の売上200億円を目指す」とした。

■18年度を底にV字回復目指す

経営の数値目標は、中期計画の最終年度となる20年度に売上1030億円（17年度計画1070億円）、営業利益85億円（同100億円）、研究開発費100億円――を目指す。

18年度の数値目標は開示していないが、▽18年度薬価改定▽新薬シフトが未だ途上▽研究開発費が高水準に留まる――ことを理由に「収益力は18年度を底として一旦、相応に下がる」とした。ただ、消化器領域の新薬の成長などにより、「20年度、さらにそれ以降に向けて収益力の回復を目指す」とし、業績は18年度を底にV字回復させるとしている。