妊娠中期の妊婦に対するシクロオキシゲナーゼ阻害作用を有するNSAIDs（全ての妊婦が禁忌とされている薬剤を除く）の使用について、胎児動脈管収縮に係る注意喚起を追記する添付文書改訂が行われた。また、全身作用が期待されるNSAIDsの重大な副作用に、「心筋梗塞、脳血管障害」を追記することも行われた。いずれも厚生労働省医薬局医薬安全対策課が10月８日、課長名で添付文書改訂を指示したことを受けたもの。

今回、添付文書改訂が行われた医薬品は次の通り。

【シクロオキシゲナーゼ阻害作用を有するNSAIDs（全ての妊婦が禁忌とされている薬剤除く）】
▽①アスピリン（販売名：アスピリン原末「マルイシ」　等）、②アンピロキシカム、③イブプロフェン、④イブプロフェンピコノール、⑤インドメタシン、⑥エスフルルビプロフェン・ハッカ油、⑦エテンザミド、⑧エトドラク、⑨ケトプロフェン（販売名：カピステン、ケトプロフェン坐剤　等）、⑩ケトプロフェン（販売名：セクター、モーラス、ミルタックス　等）、⑪サリチル酸、⑫サリチル酸ナトリウム・ジブカイン配合剤、⑬サリチル酸メチル、⑭サリチル酸メチル・グリチルレチン酸配合剤、⑮サリチル酸絆創膏、⑯ザルトプロフェン、⑰ジクロフェナクエタルヒアルロン酸ナトリウム、⑱ジクロフェナクナトリウム、⑲スプロフェン、⑳スルピリン水和物、㉑セレコキシブ、㉒ナブメトン、㉓ナプロキセン、㉔パップ剤（3-14）（販売名：MS冷シップ「タイホウ」　等）、㉕パップ剤（4-12）（販売名：MS温シップ「タイホウ」　等）、㉖パップ剤（5-11）（販売名：GSプラスターC「ユートク」）、㉗非ピリン系感冒剤（2）（販売名：ぺレックス配合顆粒）、㉘非ピリン系感冒剤（3）（販売名：小児用ぺレックス配合顆粒）、㉙非ピリン系感冒剤（4）（販売名：PL配合顆粒　等）、㉚非ピリン系感冒剤（5）（幼児用PL配合顆粒）、㉛ピラゾロン系解熱鎮痛消炎配合剤（4）（販売名：SG配合顆粒）、㉜ピロキシカム（販売名：バキソカプセル）、㉝ピロキシカム（販売名：バキソ軟膏、フェルデン軟膏）、㉞フェルビナク、㉟副腎エキス・ヘパリン類似物質配合剤、㊱ブコローム、㊲フルフェナム酸アルミニウム、㊳フルルビプロフェン（販売名：フロベン）、㊴フルルビプロフェン（販売名：ゼポラス、アドフィード、フルルバン、ヤクバン　等）、㊵フルルビプロフェン アキセチル、㊶メフェナム酸、㊷ロキソプロフェンナトリウム水和物（販売名：ロキソニン錠、同顆粒　等）、㊸ロキソプロフェンナトリウム水和物（販売名：ロキソニンパップ、同テープ、同ゲル　等）、㊹ロルノキシカム、㊺アスピリン（販売名：バイアスピリン　等）、㊻アスピリン・ダイアルミネート、㊼アスピリン・ボノプラザンフマル酸塩、㊽アスピリン・ランソプラゾール、㊾クロピドグレル硫酸塩・アスピリン――。

改訂の概要：
▽①～③、⑥、⑧、⑨、㉑～㉓、㉜、㊱、㊳、㊵～㊷、㊹：「特定の背景を有する患者に関する注意」の「妊婦」の項に、妊娠中期の妊婦へのシクロオキシゲナーゼ阻害剤の使用により、胎児動脈管収縮が認められている旨、胎児動脈管収縮を疑う所見を適宜確認する旨の注意喚起を追記する。

▽⑦、⑫、⑯、⑳、㉗～㉛、㊲：「特定の背景を有する患者に関する注意」の「妊婦」の項に、妊娠中期以降の妊婦へのシクロオキシゲナーゼ阻害剤の使用により、胎児動脈管収縮が認められており、妊娠後期はその発現リスクが高いことが知られている旨、胎児動脈管収縮を疑う所見を適宜確認する旨の注意喚起を追記する。

▽⑩：「特定の背景を有する患者に関する注意」の「妊婦」の項に、妊娠中期の妊婦へのシクロオキシゲナーゼ阻害剤の使用により、胎児動脈管収縮が認められている旨を追記する。

▽④、⑤、⑪、⑬～⑮、⑰～⑲、㉔～㉖、㉝～㉟、㊴、㊸：「特定の背景を有する患者に関する注意」の「妊婦」の項に、妊娠中期以降の妊婦へのシクロオキシゲナーゼ阻害剤の使用により、胎児動脈管収縮が認められている旨を追記する。

▽㊺～㊾：「特定の背景を有する患者に関する注意」の「妊婦」の項に、妊娠中期の妊婦へのシクロオキシゲナーゼ阻害剤の使用により、胎児動脈管収縮が認められている旨の注意喚起を追記する必要性について検討した。

改訂理由及び調査の結果：NSAIDsによる妊娠後期の胎児動脈管収縮は知られている。今般、妊娠中期のNSAIDs（低用量アスピリン製剤を除く）の曝露による胎児動脈管収縮について、公表論文が複数報告されていること、因果関係が否定できない症例が認められたことから、専門委員の意見も聴取した結果、低用量アスピリン製剤を除くNSAIDsについて、使用上の注意を改訂することが適切と判断した。

なお、局所製剤については、全身作用を期待する製剤と比較し相対的に曝露量が低いことから、胎児動脈管収縮を疑う所見を適宜確認する旨の注意喚起は不要と判断した。

また、低用量アスピリン製剤については、妊娠中期の当該製剤の曝露は胎児動脈管の収縮及び心拡張能に影響がないことを示唆する公表論文が複数報告されていること、当該製剤と胎児動脈管収縮の因果関係が否定できない症例が認められていないことから、現時点で安全対策措置は不要と判断した。

【全身作用が期待されるNSAIDs（医療用）】
▽①アスピリン（販売名：アスピリン原末「マルイシ」　等）、②アセメタシン、③アンピロキシカム、④イブプロフェン、⑤インドメタシン、⑥インドメタシン ファルネシル、⑦エスフルルビプロフェン・ハッカ油、⑧エトドラク、⑨オキサプロジン、⑩ケトプロフェン、⑪ザルトプロフェン、⑫チアラミド塩酸塩、⑬ナプメトン、⑭ナプロキセン、⑮ピロキシカム、⑯ブコローム、⑰フルフェナム酸アルミニウム、⑱フルルビプロフェン、⑲フルルビプロフェン アキセチル、⑳プログルメタシンマレイン酸塩、㉑メフェナム酸、㉒メロキシカム、㉓ロキソプロフェンナトリウム水和物、㉔ロルノキシカム――。

改訂の概要：
▽①：心筋梗塞及び脳血管障害に係る安全対策措置の必要性について検討した。

▽②～㉔：「重大な副作用」の項に「心筋梗塞、脳血管障害」を追記する。

改訂理由及び調査の結果：匿名医療保険等関連情報データベース（NDB）を用いたNSAIDsの心筋梗塞及び脳血管障害リスクに関する調査から、全身作用が期待されるNSAIDs（アスピリンを除く）の心筋梗塞及び脳血管障害リスクが示唆されたと判断した。

アスピリンについては本調査において心血管系事象の発現リスクが高い患者に対して予防的に処方されていた可能性が否定できなかったこと等から、本調査結果からアスピリンの心筋梗塞及び脳血管障害リスクについて結論付けることは困難と判断した。

上述の機構見解の適切性並びに心筋梗塞及び脳血管障害に係る安全対策措置の必要性について、専門委員の意見も聴取した結果、全身作用が期待されるNSAIDs（アスピリンを除く）の使用上の注意を改訂することが適切と判断した。