血液検体によるがん遺伝子パネル検査が2021年８月に保険適用となってから３カ月後の11月時点で、同検査の実施患者割合が1.4％であることがインテージヘルスケアの調査でわかった。同検査が最も多く実施されていたがん種は子宮頸がんの5.1％で、次いで小児固形がん、悪性黒色腫となった。

同社は、がんゲノム医療／遺伝子パネル検査の浸透度把握を目的に、19年から継続的に調査を実施している。今回が６回目で、21年11月に調査した。

調査対象は固形がん治療医。有効回答数は1333人で、このうちがんゲノム医療を実施している病院の勤務医は549人。今回、この勤務医（549人）の調査結果を分析した。

包括的ゲノムプロファイリングを目的とした保険診療での遺伝子パネル検査の実施患者割合は7.1％だった。これは調査対象医師（549人）が診ている進行再発固形がんで抗がん剤を投与している患者約２万6000人の中で、同検査を実施した患者の割合となる。前回21年６月調査は6.1％、その前の20年11月調査は5.2％で、緩やかに増加している。

21年11月調査では、初めて血液検体による遺伝子パネル検査の状況も調べた。その結果、血液による同検査は1.4％、これまでの組織検体による遺伝子パネル検査は5.7％だった。

血液による同検査を実施した上位10がん種は、子宮頸がん（実施患者割合5.1％、患者数237人）、小児固形がん（同3.1％、192人）、悪性黒色腫（同3.0％、197人）、胆のうがん（同2.9％、421人）、原発不明がん（同2.8％、215人）、卵巣がん（同2.6％、391人）、胆管がん（同2.3％、573人）、頭頸部がん（同2.1％、479人）、肺がん（同2.0％、4493人）、肝細胞がん（同1.8％、982人）――だった。

◎期待の上位に「低侵襲性」

血液による同検査への期待や懸念を聞いたところ、期待では「検体採取が容易で、組織の採取が難しい患者でも検査可能」（45％）、「低侵襲のため、患者負担が軽減できる」（43％）――などが上位に挙がった。

◎検査実施医の36％　懸念点に「検査件数の増大」

一方で、懸念点は、「臨床データやエビデンス不足」（45％）が多かった。また、実際に血液による同検査を実施している医師にしぼると、その36％が「検体採取が簡便になることによる、検査件数の増大」をあげた。「検査件数の増大」は、血液による同検査を実施していない医師では23％にとどまり、同検査の実施医と未実施医との間に13ポイントの開きがあった。

同社は、過去の調査で、遺伝子パネル検査の後に義務付けられている専門家による検討会議（エキスパートパネル）が負担との医師が９割近くいたとの結果も引き合いに、「『検査件数の増大』が、医師の負担増という懸念につながっているのではないか」と分析。「エキスパートパネルでの検討の効率化や時間の短縮を図るといった取り組みの検討なども重要と考えられる」としている。