中医協総会は３月24日、2020年度診療報酬改定の結果検証についての特別調査結果について報告を受けた。フォーミュラリーを定めている病院は6.1％、「今は定めていないが、定める予定がある」が13.4％で、フォーミュラリーの導入に積極的な病院が２割にのぼることがわかった。すでにフォーミュラリーを導入した医療機関では、「メリットを感じている」との回答が８割にのぼった。中医協支払側の幸野庄司委員（健康保険組合連合会理事）は、「国をあげて推進するためにも、次期診療報酬改定に向けて何らかのフォーミュラリーを推進する後押しが必要ではないか」と述べた。フォーミュラリ―について、調査を行うのは初めて。

◎薬効別ではPPIが最多の６割に

調査では、病院を対象に、フォーミュラリ―の導入状況について尋ねた。その結果、「定めている」は6.1％、「今は定めていないが、定める予定がある」が13.4％だった。DPC対象病院・DPC準備病院ではこの傾向が強く、「定めている」と「今は定めていないが、予定がある」の合計は29.7％だった。

薬効別には、抗潰瘍薬・プロトンポンプ阻害薬（PPI）の経口薬が58.4％ と最多。なお、PPIの注射薬は33.4％だった。このほか、HMG-CoA 還元酵素阻害薬は45.8％、RAS系阻害薬（ACE阻害薬、ARB）は45.8％など、生活習慣病治療薬で高い傾向となった。

フォーミュラリ―を定めた目的としては、「良質で低価格な医薬品を使用指針に基づいて、標準薬物治療を推進すること」、「薬価差があり、効果に差があまりない薬剤について、薬剤費を抑える目的で定めた」、「処方をわかりやすく適切にするため（薬効別にすることでどの医師に対しても選択しやすくする）」などの回答があがった。

◎作成した医療機関の８割がメリットも　地域フォーミュラリ―への取り組みは６施設

また、すでに作成した医療機関では８割が「メリットを感じている」と回答。出来高算定病院では88.9％がメリットを感じていた。具体的には、「薬物治療の標準化し、安全性が向上した」（58.3％）、「患者の経済的負担が軽減された」（58.3％）、「後発医薬品の使用促進につながった」（58.3％）、「医薬品の購入費削減、経営が合理化された」などの声があがった。一方で、病院でフォーミュラリーの設定を困難と考える理由としては、「マンパワー不足」が79.7％、「院内ルールの合意形成が困難」が47.4％などとなった。

また、地域フォーミュラリーについては、「存在する」、「作成中」と回答した病院が６施設あった。

◎診療側・島委員「フォーミュラリーの推進は非常に重要」　医療の質向上を

支払側の幸野委員は、「様々な医療機関が興味を持ち始めているので、推進していく必要がある」との見解を表明。これに対し、診療側の松本吉郎委員（日本医師会常任理事）は、「やや強引な結論づけだ。きょうは後発品の信頼問題が出たので、そこが解決できないとフォーミュラリを進めていくのは非常に難しい」と反発した。

診療側の島弘志委員（日本病院会副会長）は、「フォーミュラリーの推進は非常に重要なことだろうと思っている。適切な薬剤を使うかということは医療施設に導入すべきだと思うが、同時にもともと取り組んできたクリティカルインディケーター（臨床指標）やクリニカルパスを使用していくことで医療の質を高めていくことが重要だろうと思っている」と述べた。