大日本住友製薬の野村博代表取締役社長は３月24日のオンライン説明会で、2019年のロイバント社との戦略的提携を踏まえ、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）について、「今年からはそれをどう事業の価値につなげていくか真剣に取り組んでいく」と意欲をみせた。2019年に結んだロイバント社との戦略的提携を機に設立した同社の米完全子会社であるスミトバント社には、DrugOMEやDigital Innovationのプラットフォームに加え、デジタル人材を獲得した。これにより、「一足飛びにDXのレベルもあがってきた」と自信を見せた。研究開発領域だけでなく、全社的なカルチャーに変革を起こし、一人ひとりの行動変容を促すことで、生産性向上につなげていきたい考えだ。

◎木村取締役　ＤＸで「ビヘイビアを変える。我々の会社のカルチャーを変える」

「内資系の準大手としては早期からグローバル展開を進めてきたことは自信があるが、全く違った形での創薬展開、ビジネス展開ができるのではないかと期待している。単にデジタルで新しいツールを開発するということだけでなく、ビヘイビアを変える。我々の会社のカルチャーを変えるインパクトがある」―。木村徹取締役・常務執行役員（CSO）は、スミトバント社とのデジタルシナジーについてこう語った。

研究開発領域で同社も、積極的にデジタル技術の活用に取り組んできたが、「自社の研究データや治験情報を基に研究開発効率を向上させる取り組みをしてきた」と説明。一方、スミトバント社は「リアルワールドデータ(RWD)の積極的活用を通じた開発スピードの向上、デジタル技術を活用した創薬ターゲットの探索で成果をあげている」とした。そのうえで、双方の特徴を生かすことで、研究開発のスピードアップと、成功確度の向上が見込めるとの考えを示した。

スミトバント社は、製薬業界の課題に対し迅速かつ質の⾼い解決策を提供するデジタルエコシステム“DrugOME”を有する。RWDを分析し、競合品の状況を可視化し、自社製品の価値を最大化することや、文献検索などで創薬ターゲットを検証するなど、その領域は創薬や医薬品開発、ターゲティング/販売へと多岐にわたっている。現在、臨床開発、事業開発、マーケティング、デジタルイノベーターと連携し、社内のパイプラインデータと医薬品評価アルゴリズムをDrugOMEデータソースにより統合した「スミトバント医薬品ポートフォリオ評価モデル」を構築中という。このモデルなども積極的に活用し、戦略的意思決定を連動させることで、パイプラインの進捗も早めていきたい考えだ。

さらに同社では、新たな取り組みとして各部署にデジタルイノベーターを配置し、課題解決方法を探索していることも紹介。「この１年間でまだ解決まで行っていないが、方向性は見えてきた」と述べた。こうした取り組みを通じ、同社の掲げる“グローバル・スペシャライズド・プレーヤー”の実現へと近づきたい考えだ。

このほか、スミトバント社の有するポートフォリオとして、米FDAから承認を受けた低分子GnRH受容体阻害薬・レルゴリクスや過活動膀胱治療薬・ビベグロンなどが紹介された。主力品である非定型抗精神病薬・ラツーダの特許切れが2023年に迫るなかで、今後の収益を支えることにも期待感を示した。