富士経済グループの富士キメラ総研はこのほど、遠隔医療関連市場が2024年に400億円を超えるとの市場予測をまとめた。19年に241億円だった市場規模が24年に407億円になると分析。24年は19年比で69％増となる。遠隔画像診断や遠隔病理診断のほか、オンライン診療やオンライン服薬指導の利用拡大が市場をけん引する。

遠隔医療関連市場は、▽遠隔画像診断などの「画像解析ソリューション」▽オンライン診療などの「オンライン医療ソリューション」▽院内や病院間のＴＶ会議やウェブ会議システムなどの「遠隔医療システム」――の３つで構成する。遠隔医療関連市場は21年に300億円を突破、24年に400億円規模になり、予測の最終年の25年に432億円になると分析した。

３つのソリューションのいずれも成長するが、市場規模では画像解析ソリューションとオンライン医療ソリューションが大きい。

画像解析ソリューションは19年に147億円だったが、コロナ禍の20年は受診抑制もあって診断件数が減少し、前年比11.6％減の130億円になるとした。しかし21年以降は成長に転じ、21年154億円、22年166億円、23年178億円、24年191億円、25年に204億円――と推移すると予測した。同社は、「データ容量の大きさから送受信が遅延するケースがあるため、大容量かつ低遅延な５Ｇインフラの整備に注目が集まっている」としている。

オンライン医療ソリューションは、医師などの医療従事者と患者間でやり取りするオンライン診療、オンライン服薬指導、オンライン医療相談で構成する。市場規模は19年の81億円が、20年は前年比38％増の112億円になると予測した。

同社は20年の大幅な成長要因として、▽コロナ禍により時限的な措置としてオンライン診療の初診からの適用が認められた▽オンライン服薬指導も４月から前倒しで実施され、大手調剤薬局での導入が進んだ▽これまではオンライン診療後でも対面の服薬指導が必要だったが、服薬指導もオンラインで受けることが可能となり、非対面での医療行為の完結が実現した――ことを挙げた。

21年以降も市場成長は続き、21年134億円、22年155億円、23年174億円、24年188億円、25年197億円――と推移すると予測した。

遠隔医療システムの市場も右肩上がりに推移し、19年の14億円が25年に31億円になるとした。新型コロナの影響でカンファレンスや研修などがウェブ開催に移行したことで、需要が増加。従業員300人以下の中小規模病院や診療所では、ＩＴ導入補助金の利用により導入しやすくなっていることもあり、普及が進んでいる。

【おことわり】下線部を加筆修正しました。（３月10日11時45分）