国立がん研究センターと大塚製薬は3月26日、造血器腫瘍を対象とするがん遺伝子パネル検査を共同開発したと発表した。ほぼ全ての造血器腫瘍、関連疾患の診断や治療法選択、予後予測が可能となると期待されている。国がんを含む、４医療機関と大塚製薬でコンソーシアムを結成し、保険適用を視野に入れ、臨床的有用性を検証する。造血器腫瘍を対象とした遺伝子パネルは、現段階で保険適用されている製品はなく、認可されれば世界初となる。取り組みを通じ、血液がんにおける個別化医療を加速させる狙いがある。

プロジェクトに参画するのは、国がんのほか、九州大学、京都大学、国立病院機構名古屋医療センター。各施設に蓄積された既存試料を用い、遺伝子パネルの性能の検証を行う。また国がんでは、約100例を対象に、19年3月から実臨床における臨床的有用性の検証にも取り組んでいる。今後１年程度の期間で、さらに検証を進め、複数の専門家が参加するエキスパートパネルの運用などの確認も行う予定という。

大塚製薬は、WT1 mRNA測定キットⅡなどの体外診断薬の開発経験があるほか、白血病治療薬・アイクルシグ錠（ポナチニブ塩酸塩錠）をポートフォリオに有している。

がん遺伝子パネル検査をめぐっては、固形腫瘍を対象とした2製品が2019年6月、保険適用されている。しかし、造血器腫瘍を対象としたパネル検査には、独自の開発が必要とされており、国内外いずれも現段階で保険適用になっているものはない。

固形がんと造血器腫瘍では、認められる遺伝子異常の種類が大きく異なる。検査の目的も、固形がんでは、治療法の選択が中心であるのに対し、造血器腫瘍では診断や、予後予測も必要となるなどの違いがある。また、造血器腫瘍では、腫瘍細胞が末梢血、骨髄、リンパ節など様々な組織に含まれるため、検査に用いる試料も様々だ。このため、遺伝子パネル検査についても、固形腫瘍とは異なる造血器腫瘍独自の開発が求められていた。