厚生労働省は1月31日、HPVワクチンについて、接種対象者や医療従事者に対し、必要な情報を広く周知する目的で、リーフレットを改訂する方向性を固めた。厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会と薬事・食品衛生審議会薬事分科会医薬品等安全対策部会安全対策調査会の合同会議に示した。専門用語を使わずに、読みやすくわかりやすい内容とすることを目指す。

改訂するリーフレットは、▽接種を検討する子どもと保護者、▽接種を受ける子どもと保護者、▽医療従事者―向けの3種類。

◎機能性身体症状　精神的なものである誤解生じないよう修正へ

接種を検討する人に対しては、ワクチンの有効性・安全性に加え、子宮頸がんの疾患の概要や接種方法について記載を行う。現状のリーフレットでは、HPVワクチンについて「積極的にお勧めすることを一時的に止めている」と記載されているが、「言葉の示す意味を具体的に記載する」よう見直す考え。副反応検討部会などではこれまでに、表現のわかりにくさを指摘する声が相次いでいた。

医療従事者に対する情報提供内容は、基本的には現行の内容を踏襲する。そのうえで、ワクチン接種後の副反応疑いとして報告されていた「機能性身体症状」について、精神的なものである等の誤解が生じないよう修正するほか、ハイリスク者接種に対する注意喚起、診療にあたっての姿勢を追記する。

◎自治体の約7割　リーフレットのWEB掲載や配布せず

同部会が検討に着手した背景には、接種対象者への情報の周知が不十分だという調査結果が影響している。調査では、自治体の約7割がリーフレットのWEBでの掲載や窓口設置、配布などをしていないことが明らかになっていた。このため厚労省では、改訂したリーフレットは、接種対象者がいる家庭に対して個別送付する方針も示した。

厚労省は、「接種を積極的に進めるわけではなく、疾患の概要やメリット・デメリットについて適切に周知するのが目的。接種を希望する人については、日時や場所などもお知らせする」としている。

HPVワクチンは、2013年4月、公的な予防接種となったが、慢性疼痛や運動障害などの訴えが相次ぎ、同年6月以降、積極的な接種勧奨が一時的に差し控えられている。一方で厚労省は17年、疫学研究を踏まえて、ワクチン接種後に報告された多様な症状とワクチンとの因果関係を示す根拠は報告されていないとの見解を発表。海外でも、WHOが世界中の最新データを継続的に解析した結果、HPVワクチンは極めて安全であるとの研究結果が公表されている。