塩野義製薬は9月20日、医療用麻薬に対するイメージについて、「使いたくない」と回答した人の割合が、がんに罹患していない人ではがん患者の2倍に上るとするアンケート結果を発表した。同日都内で開催された同社主催のプレスセミナーで、洛和会丸太町病院の細川豊史院長は、「病気を認めたくないという思いで使いたくないと回答した人もいると思うが、多くの人ががんに罹患する今、痛みに対する対処の１つである医療用麻薬について知ってほしい」と呼び掛けた。

アンケートは2019年8月30日～9月3日にかけて、インターネットを通じて行ったもの。20代以上を対象に、がん患者500人、がんに罹患していない人（一般）500人からそれぞれ回答を得た。

「がんで痛みを感じることになった時、医師に進められれば、医療用麻薬を使用したいと思うか」と尋ねた質問では、がん患者では、「使いたくない」が6％だったのに対し、一般では12.2％に上り、回答に開きがあった。「使いたい」との回答も、がん患者では35.6％に上る一方、一般では26.2％となり、10ポイント近くの差があった。「どちらかといえば使いたくない」「どちらかと言えば使いたい」は、ほぼ同数だった。

麻薬と聞いてイメージするものを尋ねた質問では、「麻薬中毒」や「違法な薬」、「薬物乱用防止」などの違法薬物を連想するキーワードが上位にのぼり、それぞれ4割以上の回答を得た。一方「痛み止め」や「治療」、「病院」など医療用麻薬に関するキーワードを回答した人は、がん患者と一般では回答に開きがあり、一般の人では1～2割程度にとどまった。

細川院長は、こうした状況について、「最近の研究では、痛みが体に悪影響を及ぼすこともわかっている。痛みを切りながら治療することは、がんの治療そのものにも影響を及ぼす」と述べ、負のイメージが先行している現状を指摘した。

またNPO法人愛媛がんサポートおれんじの会の松本陽子理事長は、「麻薬の情報として伝わっているのは負の情報が多いが、“益”があるという情報を伝えていくことが必要だ」と指摘。「正しい情報や当事者の声を聞いてほしい」として、がん教育の重要性を訴えた。