栃木県医師会、エンブレース、MICINの3社はこのほど、在宅療養患者へのビデオ通話機能の実証プロジェクトを開始した。地域包括ケアへのICT活用の新たな可能性を模索することが狙い。栃木県内で採用されているICTツールのメディカルケアステーション（県内名称・どこでも連絡帳）に、オンライン診療サービス「クロン」のビデオ通話機能を組み合わせることで、在宅療養患者の診療における有効性、患者・家族の安心感・満足度などを検証する。

栃木県は、診療情報を医療機関間で共有する地域医療連携ネットワーク（とちまるネット）をすでに構築、運用している。加えて、医療介護の多職種連携のコミュニケーションツールとしてエンブレースが開発した完全非公開型医療介護専用SNS「どこでも連絡帳」を採用しており、この２つを併用した「とちまる・どこでもネット」による連携を行っている。

どこでも連絡帳は、多職種だけでなく、患者や家族を含めて、テキスト、写真、動画、資料などの情報を、いつでもどこでもやり取りができる。今回の実証プロジェクトでは、オンライン診療のビデオ通話機能を上乗せすることで、質の高い在宅医療の提供を推進する。

具体的な検証内容は、①有効性ならびに課題、②患者・家族、ならびに訪問医の安心感・満足度－など。県内の複数の医療機関が協力することになっており、訪問看護師が患者の自宅を訪問し、オンライン診療サービス・クロンのビデオ通話の操作を支援する。

なお、MICINが提供するクロンは、診療予約から問診、診療、決済、医薬品の配送手続きまでをオンラインで完結できる。MICINによると、クロンは2019年7月時点で1400件のクリニックに導入されており、全都道府県を網羅している。