調査は、７月25日～８月12日にかけインターネットで行い、2346薬局から回答を得た。「後発医薬品調剤体制加算」は、GEを一定以上の調剤すると算定できるもの。調剤報酬改定前、５点、15点、19点の算定が可能だったが、４月の改定では、GEの使用を促すため、算定要件が引き上げられ、15点の体制加算を算定していた薬局も算定ができなくなった。具体的には、GE数量シェア55％以上で「体制加算１」の18点、65％以上で「体制加算２」の22点に改定された。

 

13年８月調査では41.2％の薬局が19点、18.5％が15点、21.5％が５点の体制加算をそれぞれ算定し、体制加算算定なしは18.7％だった。それに対し、今回の調査（回答2335）で、一薬局平均のGE数量シェアは56.6％だが、最も多いのが「算定なし」で40.0％の薬局に上った。体制加算２（22点）の算定は28.9％、体制加算１（18点）は31.1％だった。

 

体制加算算定なしの薬局が増えた一方、一薬局あたりのGE平均在庫品目数は今回の調査で初めて300品目を超え、前年同月より91.0品目増の347.2品目となった。

 

72.5％の薬局は、さらにGE使用を増やす意向。また、53.5％が加算要件の見直しなどの改定内容について「薬局の取り組みが評価された」との見方を示す一方、「算定要件が高すぎてやる気をなくした」と回答した薬局も24.9％に上った。

 

今後の使用促進策について、73.7％が医師からの案内を求めた。